データセンター冷却技術で省エネに寄与 日本板硝子と白山、液浸冷却対応の多心光コネクタを共同開発 COMNEXTに 「世界初」 展示

日本板硝子株式会社（本社：東京都港区、代表執行役社長兼CEO：細沼　宗浩、以下「NSG」）と、株式会社白山（本社：石川県金沢市、代表取締役社長：米川 達也、以下「白山」）は、共同開発中の液浸冷却対応の多心光コネクタ「GrinEB® Connector」を6月26日より東京ビッグサイトにて開催される、COMNEXT 第2回［次世代］通信技術＆ソリューション展において世界初展示することをお知らせいたします。

昨今のクラウドサービスや生成AIの普及によりデータ通信量は飛躍的に増加しており、これに伴うデータセンター内のサーバー等の冷却のためのエネルギー負荷も高まり続けています。そうした中、サーバー機器を直接冷媒液に浸して冷やす液浸冷却技術*１はその優れた省エネ性能により、データセンターの消費電力削減のカギを握る技術として国内でも数多くの実証実験が進められており、これに付随する周辺技術の開発も急がれています。

液浸冷却向けの光コネクタ*2へのニーズの高まりに対応した本開発品は、多心光コネクタ部品「MTフェルール*3」で世界シェア２位を占める白山の技術と、冷媒液の中でも使用可能な当社の極細径レンズ（光ファイバーと同径の125µm）セルフォック®マイクロレンズ＊4の特徴を活かして開発されたものです。従来型の光コネクタは液浸冷却装置内で使用した場合、冷媒液の混入による通信不良の発生が課題となっていましたが、本開発品はレンズによるビーム拡大およびコリメートの効果により、通信の品質を確保することが可能です。

出展概要は次頁以降をご覧ください。皆様のお越しをお待ち申し上げております。





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[出展概要（出展者：株式会社白山）]

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[用語について]
＊1　液浸冷却技術

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電気を通さない専用の液体の中にサーバー等の機器を丸ごと浸し、機器に直接冷媒を触れさせることで、効果的に冷却する技術です。データ通信量やデータセンターの飛躍的な増加により、2030年には世界のデータ通信に関する消費電力が2022年の年間消費電力相当に達すると予測*されており、消費電力量の抑制が喫緊の課題となっています。これらデータセンターにおける消費電力のうち、30～40％は設備冷却によるもので、サーバーを効率的に冷やすことにより省エネが実現できると考えられています。
*出典：国立研究開発法人科学技術振興機構低炭素社会戦略センター（2019）「情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響（Vol.1）―IT機器の消費電力の現状と将来予測―」