ジョンソンコントロールズ調査：快適性とサスティナビリティを両立する「環境配慮型オフィス」は働く意欲の向上に効果的であることが明らかに

オフィスワーカーの7割が環境保全を重視、若い世代の転職先選びにも大きく影響することが判明

人と地球に優しいスマートな建物を実現するビルソリューションプロバイダー、ジョンソンコントロールズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉田 浩 以下：ジョンソンコントロールズ）は本日、8月1日の「夏の省エネ点検の日」に先駆け、オフィスワーカー500人を対象とした調査の結果を発表、「環境配慮型オフィス」はオフィスワーカーの労働および就業意欲向上に効果的であることが判明しました。

オフィスワーカーの環境意識の高さが明らかに
調査によると、調査対象者の7割（70.0%）が二酸化炭素（CO2）排出量削減や省エネが重要だと思っていることが分かりました。ほかにも、再生可能エネルギーの推進と普及（67.6%）、資源の効率的利用とリサイクルの徹底（75.4%）、自然環境の保全と生物多様性の維持（76.0%）、環境教育の充実と環境配慮型製品の普及（68.8%）の重要性も広く認識されており、全体的に環境への意識が高い様子が浮き彫りになっています。


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環境配慮型オフィスは働く意欲に影響
特に働き盛りの世代の転職先選びにも影響
さらに、今回の調査では、環境を配慮した職場であるかどうかは、オフィスワーカーの働く意欲にも影響することが明らかになりました。回答者の6割（61.2％）は、CO2排出量削減や省エネなどを通して環境への影響を最小限に抑える「環境配慮型オフィス」は働く意欲を向上すると思うと回答しています。これは、駅からの距離が近い（58.2%）、眺望が良い（49.4%）、外観やオフィス内のデザインがスタイリッシュ（47.6%）など、オフィスの立地やデザインよりも影響度が高い結果になっています。



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さらに、環境配慮型オフィスは転職先選びにも影響していることが明らかになりました。調査対象者の半数以上（56.8％）、特に若い世代で、転職先選びにおいて、企業が環境配慮型オフィスであることが重要と回答していることがわかりました。30代の回答者の62.9%、20代の回答者の55%、40代においても回答者の55.6%と、働き盛りの世代を中心に就職先の企業が環境配慮型オフィスであることが「とても重要」もしくは「どちらかというと重要」と回答しています。