デロイト トーマツ、日本の上場企業のサステナビリティ開示の概況分析を発表

図表3：女性管理職比率における実績値の分布（2024年決算）
記載欄：「従業員の状況」


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多様性に関する3指標について業種別の平均値をみると、男女間賃金差異では特に銀行において男女間賃金差異が大きいことがわかった。銀行においては総合職と一般職を統合するなどの動きも出てきているものの、現時点ではこれまで実施してきた職種分けなどの影響もあり、大きな賃金差が生じていると考えられる。男性育児休業取得率においては業種間のばらつきが大きいことがわかった（図表4）。育児休業取得率に関する指標では、男女間賃金差異の指標と異なり、銀行が最も高い値を示しており、指標ごとに高い値を示す業種に違いがあることも示されている。女性管理職比率に関しては、特に金融や情報通信サービスその他などが高い値を示しており、女性社員の比率が高い業種において女性管理職比率も高い傾向が見られた。

図表4：男性労働者の育児休業の取得率に関する業種別の実績値の比較（2024年決算）
記載欄：「従業員の状況」

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企業独自の指標から、身体的健康と精神的健康の両面の視点から健康経営の取り組みが示唆された
指標については、比較可能性の高い指標に加え、独自性のある指標の開示にも注目した。前述の多様性についての3指標などは比較可能性の高い指標と言える一方で、自社固有の戦略やビジネスモデルを考慮し、独自の指標を開示することにも意義があると考えられる。各企業がどのような指標を記載しているかを調査すべく、指標に含まれる語句の傾向を分析したところ、多様性に関しては前述の3つの指標（男女間賃金差異/男性育児休業取得率/女性管理職比率）に関連する語句が大半を占めているが、それ以外では「外国」や「障がい」といったキーワードも見られた。また、「健康・安全」に関しては多様な指標が抽出されており、「健康診断受診率」、「ストレス」、「特定保健指導」、「災害」などの観点が含まれていることがわかった。特に、健康診断の受診率とストレスチェックに関連するキーワードが目立ち、多くの企業が身体的健康と精神的健康の両面の観点から健康経営に取り組んでいることがわかる。