調布市・狛江市におけるヘルスリテラシー、QOL、健康行動に関する横断調査
Digital PR Platform / 2024年8月23日 10時25分
~地域特有の健康課題を特定し、若い世代に向けた健康教育の必要性が明らかに~
東京慈恵会医科大学地域連携看護学実践研究センター(Jikei Academic Nursing Practice Center for the Community : JANPセンター)ニーズ・リソース・マッチンググループの志村友理らは、地域特有の健康課題を特定するため、調布市・狛江市におけるヘルスリテラシー(健康や医療に関する正しい情報を入手し、理解して活用する能力)、QOL(Quality Of Life:生活の質)、健康行動を調査しました。その結果、若い世代ほど自身の健康への関心が低く、健康的な行動を実践しない傾向にあり、QOLも低いことを明らかにし、若い世代に向けた健康教育の必要性が示唆されました。この知見は、地域全体の健康づくりの推進に役立つと考えます。
本研究は、2024年7月11日にPublic Health Nursing誌に掲載されました。また、本成果を8月19日・20日の日本看護学教育学会第34回学術集会にて発表しました。
<調査結果のポイント>
調布市・狛江市在住・在勤者のうち、
「若年層」「世帯収入200万円未満」に該当する方はヘルスリテラシーが低い傾向にありました。
「若年層」「未就学児子育てあり」「同居家族がいる者」「世帯収入200万円未満」に該当する方はQOLが低い傾向にありました。
「睡眠が十分でない」と回答した割合が全国平均よりも高く、「若年層」「未就学児子育てあり」に該当する方は不規則な食生活などの割合が高い傾向にありました。
以上のことから、特に若い世代に向けた健康教育を実施する意義が示されました。
JANPセンターは、調布市狛江市地域で暮らす方々の健康と生きる力を看護の力で支える活動の場として開設され、地域住民の皆様と連携し活動を続けています。今回、JANPセンターが対象とすべき健康・医療・子育て・介護に関する地域の不安や困りごとを明確にするため、本研究を実施しました。
本研究は、2023年度看護学科特別研究費の助成を受けたものです。
研究の詳細
1. 背景
昨今、地域の健康を支援する概念として、ヘルスリテラシーが注目されています。ヘルスリテラシーとは、健康や医療に関する正しい情報を入手し、理解して活用する能力です(WHO)。健康行動やQOLの向上はヘルスリテラシーと関連しており(Berkman,2011)、欧米に比べ日本のヘルスリテラシーは低いことが報告されています(Nakayama,2015)。また、ヘルスリテラシーには、基本属性や居住地域による差が存在することも知られており(笠原他、2021)、各層のニーズに適した支援が求められています。
しかしながら、これまで調布市・狛江市においてヘルスリテラシー・健康行動・QOLについて広い年齢層を対象とした実態調査は行われていませんでした。
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