新たな子宮頸がん検診「HPV検査単独検診」の有効性を検証

―妊婦への臨床試験（HOPER Study）を開始―







　横浜市立大学医学部産婦人科学教室では、研究代表者 水島大一准教授、研究総括責任者 宮城悦子教授のもと、横浜市・神奈川県をはじめとした全国の施設と共同して、妊婦への子宮頸がん検診としてのHPV（ヒトパピローマウイルス）検査単独検診法＊1の有効性を検証する臨床研究（HOPER Study）を９月6日より開始しました。




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左：臨床研究の概要図／右：臨床研究のロゴマーク


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

研究背景

　WHO（世界保健機関）は子宮頸がんの罹患を抑制するグローバル戦略として、HPVワクチン接種・がん検診・適切なケアを挙げています。世界的に先進国の多くで子宮頸がんの罹患率・死亡率が減少傾向にある中で、日本ではいまだ増加し続けています。今後、適正ながん検診を行うシステムが重要です。

　日本の子宮頸がん検診は、2024年４月より、30歳から60歳の女性に対してHPV検査による単独検診法（以下、HPV検査単独検診）が導入可能となりました。横浜市では2024年度中にHPV検査単独検診の導入を目指して準備中です。

　細胞診では陰性となってしまう病変をHPV検査単独検診により検出することで、検診の感度（病気がある人を正しく病気と判定できる割合）が高くなると報告されています。また、従来の細胞診検査では2年ごとの検診が推奨されていますが、この新たな方法では検診間隔を5年まで延長することができます。

　日本では妊娠中に健診の一環として子宮頸がん検診を受診する方が多くいますので、妊娠は重要ながん検診を受診する契機となりますが、現在、妊娠中の子宮頸がん検診の方法は、母子手帳を含めて「細胞診」のみの記載となっています。

　そこで、妊娠中のHPV検査単独検診の有効性を大規模に検証することを目的とした臨床研究（HOPER Study）を実施することとしました。横浜臨床研究ネットワークを活用し、本学附属病院次世代臨床研究センター（YNEXT）およびYCU共創イノベーションセンターの支援を受けて、5,000人の妊婦を募集し、妊娠中の子宮頸がん検診としてのHPV検査単独検診の有用性を検証します。