帝京平成大学との共同研究成果を、日本産業衛生学会全国協議会にて発表 労働生産性の損失に対し、ヘルスキーパーによる施術の有効性を証明

週1回以上の施術により、従業員の労働生産性損失額を1人あたり33,565円減額

　大和ハウスグループの株式会社コスモスイニシア（本社：東京都港区、社長：髙智 亮大朗）は、ヘルスキーパーの施術による労働生産性への効果について帝京平成大学と共同研究を行い、2024年10月3日（木）から10月5日（土）に開催された第34回 日本産業衛生学会全国協議会にて、その成果を発表しました。


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■ 帝京平成大学と共同で、ヘルスキーパーによる施術の有効性を検証。
従業員の労働生産性低下を軽減し、企業の健康経営施策や障がい者雇用の幅の広がりを期待する結果に。

　本研究では、肩こりによる労働生産性の損失（プレゼンティーズム*1）に対し、あん摩マッサージ指圧師の国家資格を有するヘルスキーパーによるあん摩指圧療法の有効性を検証しました。検証は、帝京平成大学倫理委員会の承認を得た後、肩こりによる労働生産性の低下を自覚している当社従業員を対象に、「積極介入群（週1回以上20分の施術を受ける）」と「通常介入群（従業員都合で施術を受ける）」、さらに「対照群（施術を受けない」の3グループいずれかに無作為に割り付け、3ヵ月追跡調査。その結果、ヘルスキーパーによる「週1回以上のあん摩指圧療法」は、3ヵ月間における労働生産性の損失額を1人当たり33,565円減額*2できる可能性が示されました。
　2026年度には2.7%となる障がい者雇用率の段階的引き上げの対応に追われる企業も多い中、本成果により、企業はヘルスキーパーの採用によって、障がい者雇用率が満たされるだけでなく、従業員の健康管理・労働生産性の向上など健康経営施策としても有効であることが証明されるとともに、ヘルスキーパー業界にとっても、雇用の幅を広げる機会に繋がることを期待できる結果となりました。

*1）プレゼンティーズム：欠勤にはいたっておらず勤怠管理上は表に出てこないが、健康問題が理由で生産性が低下している状態を指す用語。
*2）主要評価項目は肩こりによる労働生産性の損失額の変化量（試験期間中－前）とし、労働生産性の損失額は、3ヵ月間における肩こりによる労働生産性の低下割合（1－仕事の量×仕事の質/100）を算出し、これに同産業・同企業規模における平均的な給与と賞与の合計額を365日で除した値と過去3ヵ月間に肩こりを自覚した日数との積で求めた。