国内初、IOWN APNによるフルリモートプロダクション環境を実現 ～TBSとNTTが共同で、離れた撮影現場に制作設備を持ち込まない映像プロダクションDXを実証～

発表のポイント：

スタジアムやアリーナ等でのライブイベントの映像制作において中継車や制作スタッフの現地派遣を不要とするフルリモートプロダクションを実証。
フルリモートプロダクションに必要な、複数カメラの大容量映像伝送、リアルタイムの遠隔カメラコントロール、および遠隔拠点の映像機器間のPTP時刻同期を、大容量・低遅延・ゆらぎなしのAPNによって実現。
放送各社がめざすカメラ台数・中継距離をカバーするフルリモートプロダクションを、国内で初めて地上波生放送番組の映像で全国規模のキー局であるTBSと共同で実施。また台湾の通信事業者である中華電信と連携して、国際APN回線で3000km先と接続して実証。

　日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田 明、以下「NTT」）と株式会社TBSテレビ（本社：東京都港区、代表取締役社長：龍宝　正峰、以下「TBS」 ）は、両社の資本業務提携に基づく共同事業の一環として、映像プロダクションの効率化と高度化に向けて、制作拠点と撮影現場をIOWNオールフォトニクス・ネットワーク（以下、「APN」）（※1）（※2）で接続するリモートプロダクション環境の実現に成功しました。
　なお本取り組みは、2024年11月25日～29日に開催されるNTT R&D FORUM 2024 ―IOWN INTEGRAL（※3）に展示予定です。

1．背景
　映像制作において、撮影現場と制作拠点をネットワークで接続し制作を行う手法であるリモートプロダクション等の映像プロダクションDXは、中継車で多くの機器を現地に用意し、多くのスタッフを現地に派遣する必要があるという業務効率化の課題、さらには人口減少による映像系技術者数の不足といった社会課題の解決にも寄与することが期待されており、実現に向け、映像制作装置や技術の標準化や集約化が進んでいます。一方で、以下のような課題も存在しています。

従来の小容量のネットワークでは、撮影場所から映像制作を実施するリモート制作拠点に向けて、複数のカメラ映像を大容量で同時に伝送することができない
従来の遅延の大きいネットワークでは、映像制作を行う拠点から遠く離れた撮影場所に向けて、カメラの制御信号（タリー等）や、インカムの音声情報を高品質かつリアルタイムに送ることができず、撮影者と制作者の意思疎通を図るコミュニケーションが円滑に行えない
従来のゆらぎの多いネットワークでは、安定した通信環境を維持することができないため、スイッチャーやモニタ、カメラなどがそれぞれ離れた場所に設置されていると、正常にPTP（※4）等の時刻同期をとることができず、映像伝送を維持できない