2024年の映画年間動員＆興収減も邦画は歴代1位の新記録

　日本映画製作者連盟（映連）の新年記者発表が1月29 日に都内ホテルで行われ、2024年（令和6年）の全国映画概況を発表。映連の島谷能成会長、松竹の髙𣘺敏弘社長、東宝の松岡宏泰社長、東映の吉村文雄社長、そしてKADOKAWAの夏野剛社長が登壇した。

　昨年の年間興行収入は2069億8300万円で前年比144億円減の93.5％となり、2000年の興収発表以降で11番目の成績。コロナ禍前の19年の最高成績2612億円にはまだ及ばないが、22年以降は2000億円台を維持した。なお、北米は23年が年間88億ドル、24年が82億ドルで前年比94％だったので日本とほぼ同推移であるとした。

　内訳は、邦画が1558億円で前年比76億円増（105.1％）、洋画が511億8300万円で前年比221億円減（69.8％）だった。洋画は23年の脚本家組合と俳優組合によるストライキの影響、その時の停滞が24年に及んでいるとした一方、邦画は好調で歴代1位だった16年の1486億円を大きく上回り新記録となった。

　コロナ禍前の中位の平均値、19年から前の5年間と比べると邦画の興収は120％、洋画の興収は51％、トータルでは90％ということで回復基調であるとしたが、洋画は中位平均で年間1001億円あったのが24年は511億円ということで、約500億円落ちている。洋画がコロナ禍前と同じ平均値であれば、邦画が1558億円なので、2558億円になって大変な活況だったのではないかとした。

　邦画と洋画の構成比は、邦画75.3％、洋画24.7％で、洋画のシェアは23年より8.4％ダウンしたが、米ハリウッドはストライキの影響から抜け出し、旺盛な作品製作に向かっているということで、25年は大作が続々と公開されることから、25年は期待できるとした。

　また、中継（ライブビューイング）などを含まないODS（非映画コンテンツ）の24年年間興収は246億7300万円（前年比82％）。12年は47億円だったので、5.2倍と定着してきているとし、国内のシネマコンプレックスが映画だけでなく“映像館”に少しずつ近づいてきていて、さらに伸びると予想している。

　23年に一般料金が2000円になった入場料金は、24年は平均1433円で前年より9円増。コロナ禍前の中位平均だと1311円だったので122円上がっている。年間の入場人員（観客動員）は1億4444万1000人で、前年より1109万人減（92.9％）となった。