コロナ禍における「営業」を実態調査！2021年の主流は…

「コロナ終息後も積極的にデジタル活用を進める」と答えた割合を職位別で見ると、「経営者・執行役員クラス（46.6％）」「部長・ 課長クラス（39.3％）」「係長・主任クラス（37.5％）」「担当レベル（28.9％）」 と職位が高い方ほど積極的、もしくは危機感が強いと考えられます。



■デジタル活用の阻害要因は？

最後に、現在の組織でデジタル活用が進んでいない理由について質問したところ、「業種や組織形態がデジタル活用にそぐわないから（25.8％）」が最も高く、「営業担当者（係長、主任）のデジタルリテラシーが不足しているから（24.7％）」「日々の業務が忙しく、新しい取り組みを行う余裕がないから（23.7％）」と続きました。デジタル化が不可能な業種はともかくとして、組織形態やデジタルリテラシーの不足が阻害要因となっている場合は、社内体制やデジタル活用に対する考え方の見直しによって改善可能であると考えられます。

コロナ禍を通じて、オンライン会議ツールを導入する企業が増加している一方で、徐々に対面営業の機会も増えつつあることが分かりました。また、営業のデジタル活用については、経営層や管理職など職位が高い社員ほど危機感を強く持っていることが判明。現場リーダークラスを含めた、全社的なデジタルリテラシーと理解を向上させることが、職場内のデジタル活用に関する温度差を無くしていくことに繋がると考えられます。

今回の実態調査を実施したベルフェイスは、今後も企業における営業のデジタル化を推進するべく、あらゆる開発を進め、セールスビッグデータからビジネス価値を生み出せるよう取り組んでいくと意欲を見せています。