息子に「結婚式のために100万円援助してほしい」と言われました。親が援助するのは「普通」のことですか？相場はどのくらいなのでしょうか…？

ファイナンシャルフィールド / 2024年2月17日 2時20分

開催規模や新郎新婦の価値観などによって変わりますが「結婚式はお金がかかる」と考える人も多いのではないでしょうか。場合によっては数百万円の支払いが発生することもあり、自己資金やご祝儀で全て賄うのは厳しいケースもあるかもしれません。また、親が子どものために結婚式費用の一部または全部を支援することも珍しくないでしょう。本記事では来年結婚予定の息子から「結婚式に300万円かかるから100万円出してほしい」と言われたケースを考えてみます。

結婚式費用はいくらかかる？

挙式や披露宴を含めて結婚式全体でいくらお金がかかるのかについては、株式会社リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査」で確認することができます。

2023年調査では、挙式やウェディングパーティー・披露宴にかかった総額の平均は327万1000円となり、2022年の調査から23万3000円増えました。招待客人数の平均は約49人で2022年からは約6人増えています。招待・参加人数面でコロナ禍の影響があったと答えるカップルも4割程度いたものの、周りの親しい人との時間を大切にしたいという新郎新婦が増えていると考えられます。

結婚式の規模は人によって異なりますが、「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」のデータをみると「結婚式に300万円かかる」と言われても、直ちに現実離れしている金額というわけではないことが分かります。

親が援助する割合や金額は？

挙式や披露宴費用に対する援助が親や親族からあったと回答した人は73.5％でした。2017年調査までさかのぼってみても例年7割前後で推移しており、子どもの結婚式費用の一部または全部を親・親族が負担するケースが多数派であることが確認できます。

援助金額は平均163万7000円で「100万円～200万円未満」が39.8％と最も多くなっていますが、400万円以上を援助している親・親族も5％近く占めており、場合によっては新郎新婦が自己負担せず、援助のみで結婚式を挙げているケースもあるかもしれません。

新郎新婦の自己負担額を確認する

仮に結婚式費用に300万円かかるとしても、招待客からご祝儀や会費を受け取ることもあるため、全額を新郎新婦が負担するケースは少ないと思われます。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」のデータによると、新郎新婦の自己負担額平均は153万7000円、ご祝儀総額平均は197万8000円となっています。それぞれ2022年調査に比べると前者は約6万円、後者は約17万円増加しました。

新郎新婦の自己負担額は、結婚式の内容や招待客人数などによって変わります。子から結婚式費用の支援を求められたら、開催場所やプラン、将来予定人数などを確認して、本人の自己負担額とのバランスなどを試算してみましょう。

まとめ

本記事では結婚予定の子どもから資金援助してほしいと言われた場合、支援は一般的なのか、また相場はどのくらいなのかを解説しました。

結婚式の規模や内容については、主に新郎新婦の価値観が反映されることも多く正解はありません。ただし資金援助を行う場合は、支援する側・される側双方が気持ちよく晴れの舞台を迎えられるよう、検討している招待客人数や料理などの内容を共有し、実質的な自己負担金額がいくらなのかを把握しておくとよいでしょう。