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24歳で友人がマイホームを購入しました。20代前半の収入では買えないと思うのですが、いったいいくら稼いでいるのでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年8月14日 5時20分

24歳で友人がマイホームを購入しました。20代前半の収入では買えないと思うのですが、いったいいくら稼いでいるのでしょうか?

一般的にマイホームの購入は、社会人になってある程度お金がたまってから考えるものです。マイホームの購入を夢見て、貯蓄をしている方も多いのではないでしょうか?   しかし、なかには20代前半でマイホームを購入する方もいます。勤続年数も短いうちにマイホームを購入できるのはどのような方なのでしょうか?   そこで今回は、マイホームを購入する平均年齢や平均年収、20代でマイホームを購入するメリット・デメリットについて解説します。

20代でマイホームの購入はできるのか?

結論からいうと、20代でマイホームを購入することはできます。では、どのような人ならマイホームを購入できるのでしょうか?20代の平均年収と比較しながら解説します。
 

マイホームを購入する平均年齢

国土交通省の令和4年度住宅市場動向調査によると、マイホームを購入する世帯主の平均年齢と全購入者のうち、30歳未満で購入した人の割合とそれぞれの住宅建築資金の平均額は表1のようになります。
 
表1

平均年齢 購入者のうち30歳未満の割合 住宅建築資金
()内は自己資金額
注文住宅(新築) 41.1歳 14.1% 3866万円
(1023万円)
分譲戸建て住宅 39.5歳 12.5% 4214万円
(1160万円)
分譲集合住宅 44.8歳 7.3% 5279万円
(2259万円)
既存(中古)戸建て住宅 45.8歳 5.9% 3340万円
(1432万円)
既存(中古)集合住宅 46.3歳 6.3% 2941万円
(1450万円)

※国土交通省「令和4年度住宅市場動向調査」を基に筆者作成
 
平均年齢はほとんどが40代以上という結果ですが、30歳未満で購入している方も10%前後います。
 
30歳未満でマイホームを購入した人の割合が10%を超えている「注文住宅(新築)」と「分譲戸建て住宅」は、5種類の住宅のなかでも自己資金額がとくに少ない2つです。このことから30歳未満の方は、自己資金を少なく住宅ローンを多めにして購入していることが考えられます。
 

マイホーム購入者の年間支払額と返済負担率

住宅市場動向調査によると、購入者の平均年齢がもっとも低い「分譲戸建て住宅」を購入した方が支払っているローンの年間返済額は、平均で126万6000円です。ボーナス払いをしないと考えると、ひと月当たり126万6000円÷12で10万5500円支払っていることになります。
 
なお、分譲戸建て住宅を購入した世帯の、世帯年収に占める住宅ローンの年間支払額の割合は18.8%。126万6000円÷18.8%でおよそ673万4000円が世帯年収となります。
 
国税庁の令和4年分民間給与実態統計調査によると20代前半の平均給与は273万円、20代後半で389万円です。このことから、20代前半の平均年収の単身者では、マイホームの購入は厳しいと考えられます。
 
しかし、20代前半の夫婦共働き世帯の場合、年収は273万円×2で546万円です。住宅ローンから割り出した世帯年収額673万4000円には、120万円以上足りません。ただし、20代後半になると共働きで389万円×2で778万円となり、673万4000円を上回ります。
 
20代前半の共働き世帯の場合、20代後半程度の年収をもらっている夫婦であれば、頭金をある程度用意することでローンを組んで分譲戸建て住宅を購入できることになります。
 

20代でマイホームを購入するメリット・デメリット

若いうちにマイホームを購入すると、さまざまなメリットがあります。

●ローンの返済期間を長く、ゆとりをもって組める
●賃貸住宅の賃料を無駄に払う必要がない
●将来を見越した資産形成をしやすくなる

しかし、収入や自己資金が少ないことなどから、購入できる住宅の選択肢は狭くなります。また、返済期間が長くなれば、それだけ金利負担も増えます。
 
20代は結婚や子育てなどライフスタイルも変化しやすい時期です。将来のことをしっかり考慮したうえで、購入した方がよいでしょう。
 

世帯年収670万円以上あれば20代でマイホームを購入できる可能性が高い

20代でマイホームを購入するのは、平均的な年収であれば厳しいでしょう。しかし、夫婦共働きで670万円ほどの世帯年収であれば、ローンを組んでマイホームを手に入れることも夢ではありません。
 
若いうちに購入することで、さまざまなメリットもあります。ゆくゆくはマイホームを購入したいと考えている方は、将来設計を立てたうえで検討するとよいでしょう。
 

出典

国土交通省 令和4年度住宅市場動向調査(37・47・101・155・212ページ)
国税庁 令和4年分民間給与実態統計調査2平均給与(第14図)年齢階層別の平均給与(20ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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