高校野球好きの知り合いのおじさんが夏の野球観戦中に熱中症で倒れて病院に運ばれました。救急車を利用していた場合、費用は請求されるのでしょうか？

高校野球観戦は夏の風物詩ですが、暑さによる熱中症リスクが高まる季節でもあります。特に高齢者や持病がある方は、長時間の屋外活動で熱中症になる危険性が高まります。この記事では、実際に高校野球観戦中に熱中症で倒れた場合、救急車を利用した際の費用について解説します。

熱中症になるとどうなる？

熱中症は、体が暑さに耐えられなくなり、正常な体温調節ができなくなる状態のことです。特に真夏のような気温が高く、湿度も高い日には、体内の水分や塩分が失われ、体温が異常に上がることがあります。熱中症の主な症状には、頭痛やめまい、吐き気、さらには意識がぼんやりする、筋肉がつるなどがあります。重症の場合には意識を失い、命の危険にさらされることもあります。

熱中症を防ぐためには、体温調節がうまくできるようにすることが重要です。特に長時間外で過ごす際には、こまめに水分補給を行うことが大切です。水だけでなく、汗で失われる塩分やミネラルも補給することが必要です。また、帽子をかぶる、日陰で休むなどして体を冷やすことも効果的です。暑い日の屋外活動には、十分な準備が求められます。

高校野球観戦中に熱中症になるケース

高校野球の観戦は、夏の風物詩とも言える人気のイベントです。しかし、真夏の炎天下での観戦は、熱中症のリスクが非常に高まります。特に試合が長時間にわたると、観戦者は日差しを浴び続けることになり、体内の水分がどんどん失われます。また、応援に夢中になることで、自分の体調に注意を払わなくなることが原因で、熱中症にかかることもあります。

観戦中の熱中症を防ぐためには、事前に十分な水分補給を行い、観戦中も定期的に水やスポーツドリンクを飲むことが重要です。特に、アルコールやカフェインを含む飲み物は、体内の水分を奪いやすいため、できるだけ避けることが望ましいです。帽子や日傘を使用して直射日光を避けることや、可能な限り日陰に移動することも重要です。体調に異変を感じた場合は、すぐに休憩を取ることが求められます。

熱中症で倒れたらどうする？

高校野球観戦中に誰かが熱中症で倒れた場合、まずはその人を涼しい場所に移動させることが必要です。そして、衣服を緩めて風通しを良くし、体を冷やします。水や氷を使って体を冷やすことも効果的です。特に、首や脇の下、足の付け根など、太い血管が通っている部分を冷やすと、体温を効果的に下げることができます。意識がある場合には、少しずつ水分を補給させることも大切です。

しかし、症状が重い場合や、倒れた人が意識を失っている場合は、すぐに救急車を呼ぶ必要があります。時間が経つほど症状が悪化する可能性が高いため、ためらわずに119番通報をしましょう。救急隊が到着するまでの間、体を冷やし続け、意識が戻らない場合は、気道を確保しつつ、必要に応じて心肺蘇生を行うことが求められます。

救急車を呼んだときの費用は？

救急車を呼ぶ際に費用がかかるのではないかと心配する方もいるかもしれませんが、日本では救急車の利用に対して費用が請求されることはありません。そのため、緊急事態が発生した場合には、費用のことを気にせず、すぐに救急車を呼ぶことができます。

一方で、病院での治療費や検査費用は別途かかることがあります。これらは健康保険が適用されるため、自己負担額は3割程度ですが、場合によっては追加の費用が発生することもあります。特に、救急車で搬送された場合、受け入れ先の病院が限られることがあり、その病院での診療に特別な料金がかかるケースもあります。しかし、緊急時にはまず命を守ることが最優先されるべきですので、迷わず救急車を利用しましょう。

まとめ

熱中症は、真夏の暑さの中で誰にでも起こり得る危険な病気です。しかし、正しい知識と適切な対策をとることで、予防が可能です。特に高校野球観戦のような長時間の屋外活動では、こまめな水分補給や日差しを避ける工夫が重要です。

また、熱中症が疑われる場合には、迅速な対応が必要です。早めに涼しい場所へ移動し、体を冷やすことで症状を悪化させないようにします。状況が深刻なときには、ためらわずに救急車を呼びましょう。日本では救急車の利用に費用はかかりませんので、安心して緊急対応を行うことができます。

夏の楽しいイベントを安全に楽しむためにも、熱中症に関する知識を深め、正しい対策を講じておくことが重要です。そして、もしもの時にはすぐに行動できるよう、日頃から準備をしておきましょう。

出典　

出典

• 財務省キッズコーナー ファイナンスランド　税金の大切さを学ぼう！
• 厚生労働省　熱中症関連
• 第136回社会保障審議会医療保険部会　大病院への患者集中を防ぎかかりつけ医機能の強化を図るための定額負担の拡大について

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー