1人暮らしの彼氏は、外食ばかりで毎月食費に5万円ほど使うようです。1人暮らしの食費相場はどれくらいですか？

1人暮らしで1ヶ月の食費や外食中心の生活と自炊中心のコストを比較します。また、無理なく食費を節約するためのアドバイスや、バランスの取れた食事を維持するためのポイントを解説します。

1人暮らしの平均食費

1人暮らしで1年間に消費する食費の平均値として、総務省統計局の「家計調査（単身）勤労世帯」の2022年データを表1でまとめました。
 
表1

	全体		男性		女性
	食費	うち 外食費	食費	うち 外食費	食費	うち 外食費
～34歳	3万4385円	1万3488円	3万7587円	1万6205円	3万35円	9788円
35～59歳	4万2899円	1万28円	4万4680円	1万1494円	4万75円	7700円
平均	3万9069円	7840円	4万1595円	1万821円	3万6860円	5230円

表は総務省「家計調査」を基に筆者作成
 
表1によると、食費の平均は月3万9069円で、そのうち外食は月7840円です。男性と女性を比較してみると、男性の食費の方が金額的に多く、外食費の割合も高いことがわかります。
 
食費は手取り収入の10～15％が望ましいいとされています。もし食費に5万円を使っている場合は、手取り33万円～50万円の範囲であれば問題ないでしょう。
 

自炊と外食での金額差は？

株式会社リクルートライフスタイルの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」の「外食に求める期待と予算」についてのアンケート調査によると、自宅での普段の夕食の費用は平均626円、外食での普段の夕食は平均1491円でした。
 
これを1ヶ月（30日間）続けた場合、自宅で普段の夕食をとった自炊派は1万8780円、外食派は4万4730円と金額差が生じることがわかりました。
 
「ホットペッパーグルメ外食総研」が実施した「有職者のランチ実態調査」についての調査でも「自炊、または家族等が作った食事・弁当」の費用が、平均392円であるのに対し「外食」が平均1243円という結果になっています。
 
同様に1ヶ月間（30日）続けると、かかる食費は自炊が1万1760円、外食が3万7290円です。昼食と夕食を合わせると、自炊は3万540円に対し、外食は8万2020円と約2.7倍の食費がかかることが分かります。
 

食費を節約するためのアドバイス

無理して外食をゼロにすると自炊は長続きしません。そこで無理なく節約できる方法をご紹介します。
 
まずは1食あたりの予算を決めましょう。まとめ買いで食材を購入するなど、1週間を通して予算内でやりくりできるようにします。また、お惣菜の方が安い場合もあるため、無理して自炊をするのではなく、お惣菜も活用しましょう。
 
冷凍食品や缶詰なども活用し、簡単な調理からスタートしてみるのもおすすめです。電子レンジだけで作れる蒸し料理など、初心者でも簡単に調理できるレシピが数多くインターネット上に公開されています。
 
ご飯はまとめて炊き、1食分ずつ小分けにして冷凍保存しておくのがおすすめです。炊きたてを冷凍すれば、そのままおいしい状態で長期保存でき、レンジで温めるだけで食べられます。
 

バランスの取れた食事を維持するポイント

男性の場合、30歳代から肥満が増え始めるため、主食・主菜・副菜をバランスよくとることが大切です。不足しがちな食物繊維やミネラル、ビタミンが多く含まれる食材を多く取り入れましょう。特に、きのこや海藻、豆類、いもがおすすめです。
 
ただし、生野菜の購入については注意しなければなりません。なぜなら、1人暮らしだと余りがちで、使い切れずに腐らせてしまう可能性があるためです。食材を無駄にしないためにも、カット野菜や冷凍野菜などを活用するとよいでしょう。また、魚の調理が苦手な男性は、缶詰や魚肉ソーセージなどをうまく取り入れてみてください。
 
朝食の自炊が大変であれば、バナナとヨーグルト、シリアルと牛乳など、日本人が不足しがちなカルシウムを摂取できるメニューもおすすめです。
 

無理なく自炊を取り入れて食費を節約しよう

外食が多い独身男性がすべてを自炊に切り替えようとしても、すぐには難しいでしょう。レトルトや缶詰、冷凍食費など便利な加工食品を使いながら、少しずつできることから自炊へと切り替えてみることをおすすめします。
 

出典

一般社団法人日本冷凍食品協会　令和5年（1～12月）冷凍食品の生産・消費について（速報）
公益財団法人生協総合研究所　調理済み加工食品の利用に関する調査
厚生労働省　令和4年度マーケットバスケット方式による保存料等の摂取量調査
ホットペッパーグルメ外食総研　外食に求める期待と予算
ホットペッパーグルメ外食総研　有職者のランチ実態調査（2024年3月実施）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー