独身30歳で年収は400万円です。このままで将来結婚しても”問題なく生活”できるのでしょうか？

現在の年収が400万円で、独身でいるうちは十分に生活できているものの、将来結婚した際に無理なく生活できるか不安を感じる人もいるでしょう。   今回は一人暮らしと二人暮らしでどのくらい平均支出が変わるのかとあわせて、30歳の平均年収についてもご紹介します。

一人暮らしと二人暮らしの平均支出はどのくらい異なる？

将来結婚したときの生活費について不安を抱えているのであれば、一人暮らしと二人暮らしの平均支出がどのくらいことなるのかを知っておきましょう。

●一人暮らしの場合
●二人暮らしの場合

今回は総務省統計局の「家計調査報告［家計収支編］2023年（令和5年）平均結果の概要」を基に、平均支出をご紹介します。
 

一人暮らしの場合

一人暮らしの場合、月間の平均支出は16万7620円となっています。金額の内訳は、表1の通りです。
 
表1

品目	金額
食料	4万6391円
住居	2万3815円
光熱・水道	1万3045円
家具・家事用品	5955円
被服及び履物	4712円
保健医療	7426円
交通・通信	2万1796円
教育	2円
教養娯楽	1万9425円
その他の消費支出	2万5051円

出典：総務省統計局「家計調査報告［家計収支編］2023年（令和5年）平均結果の概要」を基に筆者作成
 
表1の結果を見てみると、食料にかかる金額が全体の4分の1を占めていると分かります。対して教育費はほとんど発生しておらず、家具や家事用品・衣類などの占める割合も低い結果となっていました。
 
年収400万円でボーナスを加味しない場合、月の給料に換算すると約33万円に相当すると考えられます。実際の手取りは税金や社会保険などによって少なくなる可能性が高いものの、一人暮らしの場合であれば、ある程度余裕を持った生活を送れると想定できるでしょう。
 

二人暮らしの場合

二人暮らしの場合、月の平均支出は29万3997円となります。支出の内訳については、以下の表2を参考にしてください。
 
表2

品目	金額
食料	8万6554円
住居	1万8013円
光熱・水道	2万3855円
家具・家事用品	1万2375円
被服及び履物	9644円
保健医療	1万4728円
交通・通信	4万2838円
教育	1万448円
教養娯楽	2万9765円
その他の消費支出	4万5777円

出典：総務省統計局「家計調査報告［家計収支編］2023年（令和5年）平均結果の概要」を基に筆者作成
 
表2に記載の数値は、総世帯人数を2.9人と考えた際の金額となります。そのため、結婚して二人暮らしとなる場合は、単純計算で20万円前後が月の支出目安になると考えられるでしょう。
 
このことから、年収400万円あれば、比較的問題なく生活できると想定できます。子どもがいないうちは教育費もかからない可能性が高いため、実際にはもう少し出費をおさえられるかもしれません。
 

独身30歳の平均年収はどのくらい？

独身で30歳の場合の平均年収について、厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」では30代前半・30代後半で表3の金額が発表されています。
 
表3

年齢	男女計	男性	女性
30代前半 （30～34歳）	28万6000円	30万2100円	25万9600円
30代後半 （35～39歳）	31万4800円	33万7900円	27万100円

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」を基に筆者作成
 
表3の金額を年収に直すと、30代前半は約343万円・30代後半は約378万円が平均年収となるでしょう。なお、表3の金額には賞与が含まれていないため、仮に2.56ヶ月のボーナスが出ると仮定した場合は30代前半で約416万円・30代後半で約459万円の年収と想定できます。
 
もちろんボーナスの有無は企業によって異なるため、必ずしも支給されるわけではありません。あくまでも上記の金額を参考として、年収400万円だと、平均的、もしくは若干下回っている可能性があるといえるでしょう。
 

年収400万円あれば結婚しても生活していける可能性が高い

二人暮らしの生活費について、毎月かかる平均額は20万円程度と分かりました。年収400万円の場合、総支給で33万円程度を想定できるため、税金や社会保険が引かれたとしても、無理なく生活できる可能性が高いと考えられます。
 
また、結婚したとしても、パートナーが必ずしも家庭に入るとは限りません。共働きを選ぶ可能性もあるため、個人の年収だけでなく、世帯年収で無理のない生活を送れるか計算してみましょう。
 

出典

総務省統計局　家計調査報告［家計収支編］2023年（令和5年）平均結果の概要（15ページ）
厚生労働省　令和5年賃金構造基本統計調査の概況（7ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー