虫歯治療をしたら「1万円」かかりました。友人は同じ症状で3000円だったらしく、金額差が気になります。

かかりつけ以外の歯医者で受診した場合に、治療費がいつもより高かったなどの経験がある方もいるのではないでしょうか。本記事では、同じ虫歯治療でも費用が異なる理由を探ります。保険の適用範囲や負担額をメインに、治療方法や歯科医の選び方が金額に与える影響を解説します。

虫歯治療の費用の目安

初めて受診する際は、虫歯の状態を確認するための基本検査を行うため、保険適用で3000～4000円程度の費用が発生します。
 
基本検査に加えて、レントゲン撮影などを行い口腔内の状態を把握します。初診時に検査だけでなく治療を行う場合には、治療費が別途発生する点に注意が必要です。
 
治療費は、保険適用で1本あたり1000～1万円で、治療内容によって異なります。虫歯の状態によって大幅に異なるため、事前に確認しておくことも大切です。
 

虫歯の進行度で費用が異なる？

虫歯の治療は、虫歯の進行度によって治療方法や通院回数、使う素材などが異なるため、治療費も変動します。虫歯の進行度と治療費は、次の通りです。

●CO：初期虫歯（1500～3000円）
●C1：エナメル質に穴が空いている状態（2000～1万円）
●C2：神経近くまで穴が空いている状態（2000～1万円）
●C3：虫歯が神経まで到達している状態（7000～2万円）
●C4：神経が死んでいる状態（3000～7000円）

初期段階のCOとC1は、虫歯の部分を削ったり、レジンの詰め物をしたりといった治療内容です。通院は、1～3回程度と比較的早く治療が終わります。
 
中等度段階のC2の場合は、虫歯部分が神経近くまで進行している状態です。歯を深く削る必要があり、レジン以外の詰め物や被せ物を用意するケースが多いです。
 
神経まで達しているC3の場合には、神経を取り除く根管治療が必要です。しっかりと治療して、自分の歯を残すことも可能ですが、2～6ヶ月もの治療期間を要します。
 
抜歯が必要な治療の場合は、入れ歯やブリッジ、インプラント治療などを行うため、治療方法によって追加の費用が発生します。
 

保険適用かどうかも重要

虫歯の治療では健康保険が適用されるため、治療費自体が病院によって大幅に異なることはありません。しかし、詰め物や被せ物、ブリッジ、入れ歯などが必要な場合には、使用する素材や治療方法によって費用が異なる点に注意が必要です。
 
健康保険適用での診療の場合は、費用の負担は少ないものの、使用できる素材に限りがあり、機能性や審美性では劣ります。一方で、自由診療の場合には、材料に制限はなく、機能性や審美性、使用感に優れた素材を選ぶことが可能です。
 
ただし、費用が高額になるケースもあるため、事前に確認しておくことをおすすめします。
 

診療内容によっては費用が高額になることも

詰め物や被せ物などが必要になった場合、保険適用か否かによって、素材や費用が異なります。詰め物（インレー）は、削る範囲が小さい場合に使用されます。

●保険診療：金属、コンポジットレジン（4000～6000円）
●自由診療：ゴールドインレー、ジルコニア製、セラミック製など（5～7万円）

被せ物（クラウン）は、広範囲に歯を削った場合に使用します。

●保険診療：金属・レジン（1万～1万2000円）
●自由診療：ゴールドクラウン、メタルボンド、オールセラミッククラウンなど（6～13万円）

抜歯後に、部分入れ歯を選択した場合の費用です。

●保険診療：レジン（5000～2万円）
●自由診療：金属、シリコンなど（10～60万円）

失った歯の本数が少ない場合には、ブリッジと呼ばれる治療が行われるケースがあります。

●保険診療：硬質レジン、金属など（1～2万円）
●自由診療：ゴールド、ジルコニア、オールセラミックなど（5～15万円）

また、インプラント治療を選択した場合には、基本的に自由診療となります。一般的に1本あたり30～40万円程度の費用が発生しますが、治療内容によっては保険が適用されるケースもあるため、事前に確認しておきましょう。
 

なぜ病院によって費用が違う？

健康保険を適用した治療の場合、病院ごとに費用が大きく異なることはありません。ただし、厚生労働省が定めている施設基準を満たした病院の場合、歯科外来診療環境体制加算を満たすことにより料金が多少高くなる点に注意が必要です。
 
また、自由診療の場合には、自由な価格設定となるため、病院ごとに費用が大きく異なります。特にインプラント治療においては、導入しているメーカーが病院ごとに異なり、価格差も大きくなっています。
 
虫歯治療は、保険診療と自由診療のどちらを選択するかで費用が大きく異なります。治療するときは、歯科医師とよく相談して治療方法を選択しましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー