40代後半、独身男性です。同僚に「死亡保険に入る意味ないよ」と言われましたが、本当に必要ないのでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2024年8月30日 9時0分

40代後半で独身、兄弟姉妹もいない場合は、死亡保険に加入すべきか悩むでしょう。独身の場合は、状況によっては死亡保険は必要ないといえます。本記事では、40代後半の独身男性に死亡保険が必要なのかについて解説します。また、生命保険の見直しポイントについても触れています。生命保険の保障内容について悩んでいる人は参考にしてください。

独身に死亡保険は必要か

独身であっても、死亡保険は必要なのでしょうか。死亡保険の目的は、自分に万が一のことがあった場合に家族にお金を残すことです。つまり、養っている家族がいない独身の場合は、死亡保険は特に必要ないといえます。

ただし、親など養っている人がいるといった事情がある場合は、独身であっても死亡保険に加入しておくとよいでしょう。

死亡保険に加入する場合は、掛け捨て型ではなく貯蓄性がある生命保険への加入もよいでしょう。貯蓄型の生命保険の一種である終身保険であれば、死亡時の保障のほか解約時に解約返戻金が受け取れます。死亡時にそなえられるだけでなく、生きているときにまとまったお金が必要な際にも有効です。

独身が生命保険を見直す場合のポイント

死亡保険のほか、生命保険にはさまざまな種類があります。本項では、40代後半の独身男性が生命保険を見直すポイントを解説します。また、公的な保険等でまかなえる可能性があるものについても触れているため、保険の見直しをする際の参考にしてください。

医療保障

医療保険に加入することで、病気やけがにそなえられます。保障内容として代表的なものは、入院時の入院給付金や手術時の手術給付金などです。

ただし、公的な健康保険には「高額療養費制度」があります。高額療養費制度とは、病院や薬局の窓口で支払うお金が一定の上限額を超えた場合、超えた分が支給される制度です。上限額は年齢や収入等によって定められています。

高額療養費制度があることで、実際の負担額をおさえられます。それをふまえて、医療保障の内容を見直すとよいでしょう。

就業不能保険

就業不能保険は、病気やけがが理由で働けなくなった場合にそなえ、収入を保障してくれる生命保険です。独身の場合、配偶者に収入面でサポートしてもらえる可能性が低くなるため、生命保険でそなえましょう。

しかし、就業不能保険が必ず必要かというとそうではありません。会社の健康保険に加入している場合、「傷病手当金」という、病気やけがで働けない間の生活を保障する制度があるからです。支給される額は、これまで受け取っていた給与の3分の2です。

注意したいのは、国民健康保険被保険者の場合は傷病手当金はありません。就業不能保険に加入するなどしてそなえるとよいでしょう。

個人年金保険

私的に準備できる年金として、個人年金保険があります。将来受け取る公的年金だけでは不安な場合は、個人年金保険に加入して老後にそなえましょう。

しかし、個人年金保険にはリスクがあります。途中で解約すると払い込んだ保険料よりも少ない額の解約返戻金になるかもしれません。途中で解約することのないよう、保険料は無理のない額にしておきましょう。

インフレリスクの可能性も視野に入れておきましょう。インフレとは物価が上がることで、インフレリスクとはインフレによって相対的に資産価値が減ってしまうことです。個人年金保険は、契約時に将来受け取れる年金額が決まります。そのため、インフレに対応できずお金の価値が下がるかもしれません。

40代後半の独身は死亡保険が必要か確認しておこう

40代後半の独身の場合、養うべき配偶者や子どもがいないため、死亡保険は必要ないといえます。しかし親を養っているなどお金を残したい理由がある場合は、死亡保険に加入してもよいでしょう。終身保険に加入すれば死亡時にそなえられるほか、解約して解約返戻金を受け取るという選択もできます。

定期的に生命保険の見直しをして、自分に必要な保障内容であるか確認しましょう。