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小型船舶免許にはどれくらい種類があるの? 習得にかかる費用も教えて!

ファイナンシャルフィールド / 2024年8月31日 4時20分

小型船舶免許にはどれくらい種類があるの? 習得にかかる費用も教えて!

小型船舶免許を取得すると、マリンスポーツや釣り、クルージングなど、海の楽しみが広がります。小型船舶免許にはいくつかの種類があり、取得にかかる費用も異なります。   そこで今回は、小型船舶免許の種類と習得にかかる費用について詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてください。

小型船舶免許の種類

小型船舶免許には以下の4つの種類があります。


・1級小型船舶操縦士免許
・2級小型船舶操縦士免許
・湖川小出力限定免許
・特殊小型船舶操縦士免許

乗り物の大きさや排気量などで区分けされる車やバイクの免許とは異なり、小型船舶免許は操船場所や陸岸からの距離で区分されます。表1では、主要な小型船舶免許の種類とそれぞれの特徴、習得費用の一例について紹介します。
 
表1

免許の種類 概要 免許取得可能年齢
(受験可能年齢)
習得費用
1級小型船舶操縦士免許 外洋でのフィッシングや
セーリングを楽しみたい方に最適です。
全ての水域で航行できます。
満18歳以上
(17歳9ヶ月以上)
11万5500円(税込)~
2級小型船舶操縦士免許 最も一般的といわれる
船舶免許です。フィッシングやクルージングなど、さまざまなマリンアクティビティを楽しむ方におすすめです。
満16歳以上
(15歳9ヶ月以上)
8万9900円(税込)~
2級湖川小出力限定免許 湖や川でのバスフィッシングを楽しみたい方に
適しています。
満16歳以上
(15歳9ヶ月以上)
5万1700円(税込)
特殊小型船舶操縦士免許 水上バイクやウェイクボードを楽しみたい方に
おすすめです。
満16歳以上(15歳9ヶ月) 5万2900円(税込)~

※ヤマハ発動機株式会社「船舶免許取得コース・料金について」を基に筆者作成
 
どのようなマリンアクティビティを楽しみたいかによって、必要な免許の種類が変わってきます。また、実際の費用は、教習所やコースによって異なる場合があります。
 

小型船舶免許取得には学科試験と実技試験の合格が必要

小型船舶免許取得には学科試験と実技試験の2つを突破する必要があります。
 
学科試験では、船舶操縦者の心得・交通の方法・運航などについての知識が問われ、問題はすべて4つの選択肢から正しい答えを選んでマークシートに書き込む形式です。学科試験の合格基準は各科目が半分以上正解で、各科目合計65%以上の得点が目安といわれています。
 
実技試験では実際に船を操縦して審査を受けることになるので、試験に合格するためには、十分な準備と練習が必要です。
 

船舶免許は更新が必要

船舶免許は取得して終わりではなく、継続して使用するためには更新が必要であり、維持費用も発生します。更新講習実施機関で免許を更新する際に必要な費用の一例は、表2の通りです。
 
表2

受講料 4000円
身体検査料 1000円
受講申請料 1900円
法廷印紙代 1350円
交付申請料・送料 2750円
総額 1万1000円

※船舶免許更新センター「ご利用料金」を基に筆者作成
 
記載事項の変更がある場合は総額が1万2500円、免許証を紛失している場合の総額は1万3500円です。もっとも、更新講習実施機関は全国に複数あるため、機関ごとに利用料金は異なる場合があります。
 

小型船舶免許の取得方法について

小型船舶免許の取得方法には、大きく分けて2つの方法があります。
 

免許スクールで学科講習・実技講習を受講して国家試験を受験する方法

各免許スクールでは、国家試験に合格するためのさまざまなコースプランが用意されているため、ライフスタイルに合わせて最適な取得方法を選択できます。学科講習や実技講習を受けた後に、国家試験を受験して合格を目指します。
 

国土交通省に登録されている小型船舶教習所で受講して学科および実技修了審査に合格する方法

登録教習所では、規定された時間の講習をじっくりと受けることができます。
 
国家試験に代わる修了審査があり、学科・実技の講習を終えた後、その場ですぐに審査を受けることができます。そのため移動の手間がなく、短期間で免許を取得できる可能性があります。
 

小型船舶免許は4種類あり、最も一般的な2級小型船舶操縦士免許なら取得費用は約9万円

最も一般的な2級小型船舶操縦士免許の取得費用は、約9万円からとなっています。
 
各免許の取得費用は免許スクールや教習所によって異なる場合があるので、詳細は各施設の公式サイトやパンフレットで確認するとよいでしょう。
 

出典

ヤマハ発動機株式会社 船舶免許取得コース・料金について
船舶免許更新センター ご利用料金
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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