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テレワークOKの企業に転職し、出勤は週3回です。毎日出社しない場合、「通勤定期」を購入するのは損でしょうか?都度支払う場合と比較して、どちらが得でしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年9月11日 3時0分

テレワークOKの企業に転職し、出勤は週3回です。毎日出社しない場合、「通勤定期」を購入するのは損でしょうか?都度支払う場合と比較して、どちらが得でしょうか?

テレワークの推進で会社への出勤回数が減った人にとって、通勤定期は買うべきなのでしょうか。   本記事では、通勤定期のメリットとデメリット、都度支払う場合のコスト比較を行い、それぞれのケースでどちらが経済的に有利かを分析します。また、交通費の節約方法についてもアドバイスします。

通勤定期のメリット

通勤交通費は、会社へ通勤するための費用として会社が従業員へ支給する福利厚生の一つです。定期券として何ヶ月分かを現物支給する場合や、通勤交通費を実費で支払うなど支給方法には特に決まりはありません。
 
通勤定期のメリットは、窓口や券売機に切符を買うために並ばなくても、好きな時間に購入ができることや、モバイルSuicaなどスマートフォンと一体型の定期券であれば、楽に持ち運びできるところです。特に、スマートフォンと一体型の場合には、定期券を忘れるといったトラブルを防ぐこともできます。
 
また磁気定期券は、紛失してしまったり盗まれたりしたら再発行ができません。一方、モバイルタイプの定期券は、万が一紛失や盗難に遭った場合にも定期券の部分が保障されています。
 
そのほか、モバイル型定期券の購入はクレジットカード決済も利用できるため、クレジットカードのポイントを貯めることも可能です。
 

通勤定期のデメリット

通勤定期券には、デメリットもあります。カードタイプの定期券の場合は、500円程度のデポジットが必要なケースが多いです。また、他のショッピングカードなどと一体型にする場合は、年会費がかかります。さらに、モバイル型定期券のなかには、スマートフォンに「おサイフケータイ」アプリのインストールを必要とされるものがある点がデメリットです。
 
また、通勤定期を購入したあとに月の途中で払い戻しが必要になった場合、その月の料金は払い戻しができないこともデメリットといえます。払い戻しのときには手数料も差し引かれるため、支払った分よりも少ない金額が返金されることになる点に注意しましょう。
 

週3程度通勤の都度払いと通勤定期のコストを比較

テレワークが多い会社に勤めていて、週3回程度しか電車を利用しない場合の交通費について比較してみます。
 
例えば、横浜から東京までJR東海道本線を月15日利用する場合の交通費を例に計算してみます。IC払いでは、片道の交通費が483円となっているため、往復で1日966円です。毎回都度払いで支払うと、月15日の場合は「966円×15日=1万4490円」になります。
 
同じ区間の定期券代は、1ヶ月が1万4640円、3ヶ月が4万1720円、6ヶ月が7万350円です。一番お得といわれている、6ヶ月の定期代と比較してみましょう。
 
月15日×6ヶ月で90日となり、6ヶ月定期券代の7万350円で割ると1日あたり約781円です。月に15日使用すれば、都度払いの966円と比べると交通費が安くなることが分かります。
 
定期券の購入期間にもよりますがコスト面だけを考えると、日数や通勤路線の料金によっては、通勤定期を購入するよりも都度払いのほうがお得になることもあるため、利用日数と交通費を計算してから定期券を購入しましょう。
 

交通費の節約方法とは

通勤にかかる交通費は、通勤時間や通勤の頻度にもよりますが、少しの工夫で交通費を節約することが可能です。主な節約方法は以下の通りです。

●6ヶ月分の通勤定期券を購入する
●可能な距離であれば、自転車や徒歩で途中駅まで通勤する
●通勤日数が少ない月は回数券を利用する

テレワークがある場合でも、おおよその会社出勤の日数が分かるのであれば、通勤定期を購入した場合と都度払いのどちらがお得なのかをあらかじめ計算しておきましょう。週3程度の出社の場合は、6ヶ月分の通勤定期をまとめて購入したほうが断然お得な場合が多いです。出勤日数が少ない月は定期券を切り替えるタイミングで、回数券の利用も検討してみましょう。都度払いをするよりもお得な場合があります。
 
また可能な距離であれば、自転車や徒歩で途中駅まで出勤することも交通費の節約につながります。健康にもよいので、利用する路線を見直してみてもよいでしょう。
 

通勤定期か都度払いか日数で比較して購入しよう

通勤定期は、電車の利用回数によっては都度払いするよりもお得です。しかし、利用回数が少ないとせっかく定期券を購入しても、もったいないことになってしまいます。また、払い戻しをしても返金額は少なくなってしまうため、日数をよく比較検討してから購入しましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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