マンションの「契約駐車場」が小さく、愛車の「ランクル」が入りそうにありません。「他の駐車場」を契約するしかないでしょうか…？

アパートやマンションなどの駐車場を契約したものの、保有する車両が大型だったために入りきらないといったケースもあるのではないでしょうか。   本記事では、大型車両の駐車問題について検討します。マンションの駐車場に入らない場合の対策や、他の駐車場を契約する際の注意点について解説します。

駐車場を契約したのに車が入らない？

アパートやマンションの駐車場は、さまざまな車種を駐車することを想定して作られていますが、実際に駐車場に停めようとすると入らないケースも多く見られます。
 
駐車スペースの位地関係が悪く、ほかの車両がある状態では入りにくかったり、乗り降りのスペースが十分に確保されていなかったりすることもあるため、事前確認が欠かせません。
 
また、駐車場の広さは、国土交通省の指針によって定められており、駐車場に停める車種によって異なります。各車種の駐車場幅の目安は、表1の通りです。
 
表1

車種	長さ	幅
軽自動車	3.6m	2.0m
小型乗用車	5.0m	2.3m
普通乗用車	6.0m	2.5m

出典：国土交通省「駐車場設計・施工指針について」より筆者作成
 
また、各車種の規格は表2のように定められています。
 
表2

車種	長さ	幅
軽自動車	3.4m以下	1.48m以下
小型乗用車	4.7m以下	1.7m以下
普通乗用車	小型乗用車より大きいもの

出典：一般財団法人自動車検査登録情報協会「自動車の種類」より筆者作成
 
普通乗用車に関しては、「小型乗用車より大きいもの」とされていますが、どの車種においても駐車場の広さはゆとりをもって設計されていることがわかります。
 

マンションに多くみられる駐車場のタイプ

保有する車が大型の場合、マンションの駐車場タイプを把握しておくことも重要です。マンションの駐車場では、次のようなタイプが多くみられます。

●平面タイプ
●自走式立体駐車場
●機械式立体駐車場

「平置き」とも呼ばれる平面タイプは、スーパーやデパートのように広い敷地に駐車スペースを区切っているのが一般的です。天井や屋根がなく、車高の高い車でも停めやすいのが特徴です。
 
次に、立体駐車場タイプです。自走式の場合は、自分で車を運転し、自身の駐車スペースに停めます。天井があるため、車高の高い車は駐車できないケースもあります。
 
機械式は、自走式同様に天井がある立体駐車場で、機械を使って車を出し入れするのが特徴です。機械式立体駐車場の場合、機械にセンサーが付いており、駐車できる車両のサイズを超えている場合には、利用できません。
 

機械式駐車場はオーバーハングに注意

機械式駐車場の場合、大型の乗用車でも駐車できるように全長5000mmの長さ制限を設けているケースもあります。
 
トヨタのランドクルーザー300をモデルにした場合、全長4985mとなっているため設計上は駐車可能です。しかし、車両のリアオーバーハングによっては駐車できない恐れがあります。
 
リアオーバーハングとは、後輪の中心から車両の最後端までの水平距離のことです。機械式駐車場には車輪止めが付いており、リアオーバーハングが長い車でもぶつからないように設置されています。
 
リアオーバーハングが短い車の場合、車輪止めよりも前側に出ている部分が長くなるため、機械式駐車場のスペースに入りきりません。トヨタのランドクルーザー300はリアオーバーハングが短くなっており、全長だけで見ると駐車は可能ですが、フロント側が入りきらなくなります。
 

駐車場に車が入らない場合の対処法

契約したマンションの駐車場が狭い、機械式駐車場のため入らないなどの場合には、次のような対処法が考えられます。

●不動産会社に相談する
●近隣の月極駐車場を探す

契約した駐車場に入らない場合には、不動産会社に相談してみましょう。ほかに管理している駐車場を契約できるケースもあります。
 

他の駐車場を契約する際の注意点

不動産会社から他の駐車場に関する有益な情報が得られない場合に、自身で駐車場を探す場合には、次のようなポイントに注意して探しましょう。

●自宅から2キロメートル圏内で探す
●防犯設備の有無

駐車場を探す場合は、車庫証明が関係するため、自宅から2キロメートル圏内で探さなければなりません。車庫証明とは、車庫法により車を保管するための場所を自宅から直線距離で2キロメートル以内に確保していることを証明する書類です。
 
車庫証明を行わない、車庫証明に記されている場所とは違う駐車場に停めているなどの場合には、車庫法違反に該当します。虚偽の申請は20万円以下の罰金、保管場所の府届や虚偽届出は10万円以下の罰金が課せられる恐れがあります。
 

出典

自動車の保管場所の確保等に関する法律
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー