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45歳の私に届いた「ねんきん定期便」…思ったより少なくない?今から老後資産を増やすための対策とは

ファイナンシャルフィールド / 2024年10月8日 6時10分

45歳の私に届いた「ねんきん定期便」…思ったより少なくない?今から老後資産を増やすための対策とは

毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」。基本的にはハガキですが、45歳の誕生月には封書で届きます(35歳と59歳も同様)。「ねんきん定期便」は、年金の加入者が自身の年金記録を確認するための大切なお知らせです。   しかし中には、今までの加入実績に応じてもらえる年金額を見て「思っていたよりも少ない……」と感じる人もいるかもしれません。   そこで今回は、ねんきん定期便の概要や、将来もらえる年金の見込み額を確認する方法をご紹介します。見込み額が少ない場合の対策についても解説しますので、老後資金を増やす方法が知りたい方は参考にしてください。

思ったより少ない!? 「ねんきん定期便」の概要

毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」。年齢によって送付形式や通知内容が異なりますが、日本年金機構によれば45歳の場合は以下の内容が確認できます。


・保険料納付額
・年金加入期間
・これまでの加入実績に応じた年金額
・これまでの年金加入履歴
・月別状況(全期間)

「これまでの加入実績に応じた年金額」を見ると、実際の年金額が記載されているため、老後の年金生活をイメージしやすくなるでしょう。一方で「思っていたよりも年金額が少ない」「これでは老後生活が不安」と感じる人もいらっしゃるかもしれません。
 
しかしこれは45歳現在の加入実績に応じた年金額であり、今後も保険料を納めることで増えていきます。原則として国民年金は60歳まで、厚生年金は70歳まで加入できるため、現時点での年金額を見て悲観することはないでしょう。
 
将来の見込み額を知りたい場合は、ねんきん定期便の二次元コードをスキャンして「公的年金シミュレーター」にアクセスすると試算できます。ユーザー登録なしで、将来の年金見込み額を試算できるため便利です。
 

年金見込み額が少ない場合の対策

将来の年金見込み額を試算してみたところ「思ったより少ない」と感じる場合もあるでしょう。公的年金だけに頼って生活することが困難で、老後破産や老後貧乏といった事態が心配されるかもしれません。年金の見込み額が少ない場合は、以下のような対策が可能です。
 

生活費を見直す

将来年金だけで生活できない場合は、貯金を崩して生活費にまわす必要が生じるでしょう。限られた収入で生活することになりますが、いきなり生活レベルを落とすのは簡単ではありません。今からできる節約方法を探して、支出を減らすようにしましょう。
 
例えば、計画的に買い物をすることで、衝動買いやセールでの無駄遣いを防げます。スマホ代などの通信費も、使用頻度に合わせて見直すことで、大幅に節約できる可能性があるでしょう。生活レベルを落として老後生活に備えるだけでなく、節約できた分は老後資金として貯金にまわせます。
 

老後も仕事を続ける

年金だけで足りない生活費は、老後も仕事を続けることでカバーできる可能性があります。生活費の目安と将来の年金見込み額を比較して、どういった仕事ができるか考えておくとよいでしょう。
 
再就職で役立ちそうな資格を今から取得したり、老後も続けられそうなアルバイトを副業として始めたりするとよいかもしれません。会社員の場合は、再雇用制度を活用することで定年後も働き続けられるでしょう。
 

資産運用を検討する

預貯金で老後資金を準備している場合は、お金を眠らせておくのではなく運用する方法もあります。税制面での優遇が受けられるNISA(少額投資非課税制度)やiDeCo(個人型確定拠出年金)を活用しての投資を検討してみましょう。
 
ただし投資には資産が目減りするリスクもあるため、貯金としていくらか残したり、資産運用の知識を得たりすることが大切です。
 

「ねんきん定期便」を参考に将来の年金見込み額をシミュレーションしよう|少ないと感じられる場合は節約や投資などの対策も必要

45歳の誕生月に封書で届く「ねんきん定期便」には、45歳時点での加入実績に応じた年金額が記載されています。今後も保険料を納めることで、支給年金額が増える可能性が高くなるでしょう。
 
具体的な金額を知りたい場合は、二次元コードをスキャンして「公的年金シミュレーター」へアクセスすると、将来の見込み年金額を試算できます。
 
見込み年金額が少ないと感じる場合は、生活費を見直して節約を心がけましょう。老後生活に備えて生活のレベルを落としつつ、老後資金にあてる貯金額も増やせます。また定年後も仕事を続けられるよう選択肢を作っておいたり、預貯金の一部を資産運用にまわしたりすることで、年金の不足分を補えるかもしれません。
 

出典

日本年金機構 大切なお知らせ、「ねんきん定期便」をお届けしています
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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