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少しでも節約したくてスマホは安い「Android」を使っています。友人に「iPhoneは古くなっても高く売れるから結局お得だよ」と言われましたが、本当でしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2025年1月17日 5時30分

少しでも節約したくてスマホは安い「Android」を使っています。友人に「iPhoneは古くなっても高く売れるから結局お得だよ」と言われましたが、本当でしょうか?

毎月かかる固定費の一つに「スマホ代」が挙げられます。少しでも費用を抑えたいと考える方もいるでしょう。節約の手段として、初期費用が比較的少ない「Android端末」が選ばれることもありますが、長期的に見ると高額で売却できる「iPhone」も魅力的でしょう。   本記事では、iPhoneは実際にどのくらいの金額で買い取ってもらえるのか、またAndroid端末と比較してコスパはいいのか、などについて解説します。

2年落ちの「iPhone 14」は「5万円以上」で売れる

2024年12月現在、最新型のiPhoneは「iPhone 16」です。「iPhone 14」は2年の型落ちになりますが、実際いくらで買い取ってもらえるのでしょうか。まずは家電量販店A社の買取価格を見てみると、表1のようになります。
 
表1

iPhone 14 未使用 中古
128GB 8万400円 5万2900円~6万6000円
256GB 9万2400円 6万2500円~7万8100円
512GB 9万8400円 6万7200円~8万4000円

※筆者作成
※上記は2024年11月28日現在の価格です。
 
続いて、スマホ・タブレット買取専門店B社の買取価格は表2のようになります。
 
表2

iPhone 14 傷なし 傷あり
128GB 6万円 3万3600円~5万4000円
256GB 6万7000円 3万7800円~6万1000円
512GB 7万4000円 4万2000円~6万7000円

※参考資料を基に筆者作成
※上記は2024年11月28日現在の価格です。
 
目立った大きな傷があった場合は減額されるものの、基本的には3万円以上で買い取ってもらえるようです。
 

2年落ちの「Android」の買取価格は?

「iPhoneの方が高く売れる」というのは本当なのでしょうか。次に、Android端末の買取価格も見てみましょう。
 

「Google Pixel 7」や「Galaxy S22」の買取価格を紹介

iPhoneと同じA社とB社を参考に、2年落ちの「Google Pixel 7」や「Galaxy S22」の買取価格を紹介します。
 
【Google Pixel 7】
 
表3

表3

※参考資料を基に筆者作成
※上記は2024年11月28日現在の価格です。
 
【Galaxy S22】
 
表4
表4

※参考資料を基に筆者作成
※上記は2024年11月28日現在の価格です。
 

「iPhone 14」の買取価格と比較

iPhone 14の買取価格である表1・表2とAndroid端末の買取価格である表3・表4を比較すると、確かにiPhone 14の方が高く売れることが分かります。
 
例えば、A社の未使用品を比較すると、iPhone 14は同じストレージ容量のAndroid端末に対し約2倍の高値で売却できる可能性があります。
 
また、iPhoneの場合は傷ありでも一定の価値を保ちますが、Androidは端末の状態によって買取価格に大きな幅があるため、注意が必要です。スマホを買い替えた後に少しでも高く売りたい場合は「iPhone」を選ぶ方がいいかもしれません。
 

「トレードイン(下取り)」を利用するのもひとつの方法

近年、トレードインプログラムを提供するメーカーも増えてきました。「トレードインプログラム」とは、今使っている端末を下取りに出すことで、新しい端末をお得に購入できる仕組みです。
 
例えば、Appleでは5000円から最大で10万5000円割引になることもあり、初期費用を大きく抑えられます。また、iPhoneをGoogleストアやSamsungオンラインショップで売ることも可能です。オンライン上でやり取りが完結するため、忙しい方でも利用しやすいかもしれません。
 

まとめ

毎月必要な固定費は誰もが節約したいと考えるものです。その固定費の一つに「スマホ代」が挙げられ、人によっては大きな出費となっている場合もあるでしょう。スマホの本体代を少しでも安くしようと「Android端末」を選ぶ方もいるかもしれません。
 
しかし、最終的に乗り換え後のスマホを買い取りに出すことを考えると、iPhoneの方が高く買い取ってもらえる可能性があります。初期費用を抑えるか、最終的なコスパを重視するかは、人によって異なるでしょう。本記事を参考に、長期的に見てどちらがお得になるのかを検討してみてください。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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