花粉症対策、何にお金をかけるべき？治療費の目安からおすすめグッズ、節約術まで紹介

花粉症シーズンになると鼻水やくしゃみ、目がかゆくなって外出するのがつらいと感じる方は多いでしょう。耳鼻咽喉科や眼科で早めに対策を立てるためにも、治療にかかる費用を計算しておきたいものです。   そこで本記事では、花粉症対策では何にお金がかかるのか、治療費や花粉症グッズの費用目安を解説します。花粉症シーズンに実践したい節約術も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

花粉症の主な症状

花粉症の主な原因には鼻水やくしゃみ、鼻づまりや目のかゆみなどがあり、人によって症状はさまざまです。そのなかでももっとも多い症状は鼻づまりと言われており、花粉症患者の9割に症状があると言われています。
 
主にスギやヒノキなどの植物の花粉が原因となり、上記で挙げたようなアレルギー症状が起こります。花粉症は2種類あるアレルギー性鼻炎の種類のなかの「季節性アレルギー性鼻炎」にあたり、日本人の約38.8％がスギ花粉症だと言われています。
 
日本は約60種類もの植物から花粉症を引き起こすと言われているので、症状がある方は一度アレルギー検査を受けることをおすすめします。

 

花粉症にかかる治療費

では、花粉症で耳鼻咽喉科やアレルギー科などにかかった場合、いくらくらいの治療費がかかるのでしょうか。
 

・通院料：約2000～5000円（初回は初診料が発生する）
・処方箋料：約1000円～
・鼻汁好酸球検査：約1400円
・血液検査（アレルギー）：約2500～4800円
・調剤料：約1000円
・舌下免疫療法：約2000円

 
アレルギー検査や花粉症治療でよく聞く舌下免疫療法は保険適用されるので、窓口で負担する金額は多くの方が3割です。薬代は何日分の処方か、ジェネリック医薬品かどうかなどで料金は変わりますが、目安として1000円くらいを考えておきましょう。

 

花粉症の民間療法は効果あるの？

花粉症ははり・きゅう治療や整体治療、アロマオイルやカフェイン飲料などの民間療法もあります。病院での治療に抵抗がある方や、まだそこまで症状がひどくない方はぜひ試してみるのもよいでしょう。
 
はり・きゅう治療や整体治療は病院と同じで通院が必要ですが、アロマオイルやカフェイン飲料は手軽に始められるので、花粉が飛び始める1ヶ月前くらいから対策を立ててみてください。ただし、民間療法の科学的評価はほとんど行われていないため、その点には気を付けましょう。

 

花粉症対策におすすめのグッズ

花粉症シーズンになると、数多くのグッズが発売されるので、何が自身に合っているのか分からない方も多いのではないでしょうか。そこで、花粉症対策におすすめのグッズを外出時と室内に分けて紹介します。

 

外出時におすすめのグッズ

花粉症シーズンに外出しなければいけない場合は、次に挙げるグッズがおすすめです。
 

・マスク
・花粉防止メガネ
・花粉対策帽子
・花粉対策用アウター
・花粉対策用スプレー
・ポケットティッシュ

 
花粉が体内に侵入するのを防ぐためにもマスクは必須ですが、それ以外にもメガネや帽子、アウターなども売られているのでぜひ確認してみてください。帽子やアウターは通常のものよりも花粉がつきにくい素材を使用しているので、玄関前で払えば室内への花粉の侵入も防げるでしょう。

 

室内におすすめのグッズ

花粉を室内に持ち込んでしまった場合や、花粉の症状がひどい場合にできる室内におすすめのグッズは主に次のとおりです。
 

・空気清浄機（加湿機能があるとなおよい）
・空気清浄機能付きエアコン
・布団乾燥機
・衣類スチーマー
・洗眼薬
・鼻うがい用洗浄液
・鼻用クリーム
・花粉対策用柔軟剤

 
空気清浄機は花粉対策の定番家電ですが、加湿機能が付いていると家のなかで花粉が舞い上がりにくくなるのでおすすめです。また、花粉症シーズンは布団や衣類を外に干せなくなる方もいるため、布団乾燥機や衣類スチーマーを活用して清潔を保ちましょう。
 
花粉で目や鼻がひどい場合は、洗眼薬や鼻うがいもおすすめです。ここで挙げた花粉対策グッズは一例ですが、ぜひ自身に合ったものを購入してみてください。

 

花粉症にかかる費用を節約するためにもグッズを活用しよう

花粉症にかかると治療費も高くついてしまうため、シーズン時にはマスクやメガネを着用する、花粉情報を細かくチェックするなどして花粉症対策をしっかりと取りましょう。予防をすれば治療費の節約になるため、ぜひ実践してみてください。
 
花粉症は食生活の乱れやストレス、排ガスの影響など、誰にでも発症する可能性があります。少しでも花粉症のような症状が現れたら、無理をせずに病院でアレルギー検査を受けることをおすすめします。

 

出典

厚生労働省 花粉症の民間医療について
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー