節水タイプの「シャワーヘッド」に換えましたが、効果がよく分かりません。「ガス代」や「水道代」が実際に安くなったかどうかを確認する方法はありますか？

水道代やガス代の節約を考えて、節水シャワーヘッドを導入することなどを検討中の方は多いでしょう。   節水シャワーヘッドに交換すれば、普段どおりにシャワーを使用することで水道代などが節約できると期待されています。さらに、美容効果を期待できる商品もあり、特に女性に取り入れる方が多いようです。   しかし一方で、節水シャワーヘッドの効果について疑問を感じている方もいるかもしれません。そこで本記事では、節水シャワーヘッドの効果について解説します。

節水シャワーヘッドとは

節水シャワーヘッドは、シャワーヘッドを交換することで水道の使用量を減らし、水道代やガス代を節約できるアイテムです。通常のシャワーヘッドよりも水が出る穴が小さかったり、穴の数が少なかったりするため、水圧を高めることで水の使用量をおさえる仕組みになっています。
 
使い方は簡単で、現在使っているシャワーヘッドを外し、節水シャワーヘッドを取り付けるだけです。また、水道使用量の削減だけでなく、美容効果などが期待できる商品もあります。
 

節水シャワーヘッドへの交換で期待できる効果

節水シャワーヘッドに交換することで、期待できる主な効果は次のとおりです。

・水道代やガス代の節約
 
・美容効果
 
・浄水・塩素除去効果
 
・リラックス効果

シャワーヘッドのなかには、マイクロバブルやナノバブルを発生させて毛穴の汚れまでしっかり落とし、美容効果が期待できるものもあります。また、浄水機能や塩素除去機能が搭載されており、肌へのダメージを軽減する商品もあります。
 

節水シャワーヘッドの効果を確認する方法

結論として、節水シャワーヘッドの使用による具体的な節水効果を測定するのは難しいといえます。なぜなら、水道代やガス代はシャワーだけでなく、他の使用分も含めた合計で請求され、さらに毎月の使用量が変動するためです。
 
節水シャワーヘッドを取り付ける前後での水道使用量を比較する方法もありますが、キッチンやトイレなど他の水道使用量が一定でなければ、シャワーの水道使用量の変化を正確に測定することは難しいです。
 
そのため、節水シャワーヘッドのメーカーが公表している節水効果（最大30％削減など）を参考にするしかないといえるでしょう。
 
ただし、メーカーが発表する数値は理想的な条件下での結果であり、実際の節水効果は使用状況や環境によって異なる可能性があります。より正確な効果を知りたい場合は、専門機関による測定やシャワーヘッドの流量を直接測定する方法があります。
 

節水シャワーヘッド以外でガス代や水道代を節約する方法

節水シャワーヘッド以外にも、ガス代や水道代を節約する方法を実践すれば、家計の負担をさらに軽減できます。
 
主な節約方法は、次のとおりです。

・食器を洗うときはお湯の温度を低めに設定する
 
・食器はまとめて洗う
 
・シャワーを使う際は必要なときだけ流す
 
・お風呂の温度は控えめに設定する
 
・追いだきをできるだけ控える
 
・洗濯物はまとめて洗う
 
・ガスコンロの火力は適切に調整する

お湯の温度を低めに設定したり、使用量を減らしたりすることで、ガス代や水道代を節約できます。
 
例えば、経済産業省 資源エネルギー庁の「省エネポータルサイト」によると、シャワーを流す時間を1分間短くするだけで、年間でガス使用量が12.78立方メートル減り、水道使用量が4.38立方メートル減少します。これにより、ガス代は約2070円、水道代は約1140円、合計で約3210円の節約が可能です（お湯の温度が45度の場合）。
 
また、洗濯物を定格容量の4割で洗う場合と8割にして洗濯回数を減らす場合を比較すると、1年間で16.75立方メートルの節水ができ、水道代が約4360円の節約になるとされています（定格容量6キログラムの場合）。
 
ほかにも、追いだきを控えめにしたり、料理中に火力を適切に調整したりすることで、ガス代や水道代の節約が可能です。
 

節水シャワーヘッドはさまざまな効果が期待できる

節水シャワーヘッドを取り付けても、水道使用量がどれだけ減ったかを正確に測定するのは難しいといえます。節約効果は20～80％程度と幅広くの節約効果ができる商品もあり、メーカーや商品によってさまざまです。
 
節水シャワーヘッドは節水機能だけでなく、水圧調整や塩素除去機能、美容やリラックス効果が期待できる機能など多くの商品があります。節水シャワーヘッドを購入するときは、複数の商品を比較してどのような効果が得られるかを確認し、自分に合ったものを選ぶとよいでしょう。
 

出典

経済産業省資源エネルギー庁 無理のない省エネ節約
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー