1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. 経済

40代から資産形成を始める人はどれだけいるの? 資産運用のポイントは?

ファイナンシャルフィールド / 2025年2月3日 9時50分

40代から資産形成を始める人はどれだけいるの? 資産運用のポイントは?

40代になると老後資金への不安は高まりますが「40代からでは遅い」ということは決してないと考えられます。40代から資産形成を始める人の割合をデータで示し、その理由や方法、リスク管理、効果的な資産運用のポイントなどを解説します。

40代から資産形成を始める人の割合

実際に40代で資産形成を始めている人の割合はどれくらいなのでしょうか。
 
楽天インサイト株式会社の「資産運用に関する調査」によると、直近1年以内に資産運用を開始した40代の割合は19.4%でした。また、「老後や将来の生活資金に不安を持った」という理由で資産運用を始めた人は40代で46.8%を占めています。
 
このデータを踏まえると、40代の約5人に1人がこの年代で資産形成をスタートしており、その多くが老後への不安をきっかけに行動を起こしているということが分かります。
 
また、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)」によると、40代の金融資産の保有目的の57.9%が「老後の生活資金」と回答しています。
 
この結果は、40代の過半数が老後の生活資金を意識して資産形成を行っていることを示しており、40代から老後資金の準備を始めても遅すぎることはないと考えられます。
 

40代から資産形成を始める理由

アドバイザーナビ株式会社が行った「40代の資産運用に関するアンケート調査」によると、40代が資産運用を始めた理由で最も多かった回答は「老後資金を貯めるため」が76.5%でした。
 
40代はキャリアの中間地点を迎え、収入が安定する時期です。一方、50代になると大幅な収入増が見込めないケースも多いため、20年後の老後に備え、40代のうちに資産形成を始めるのが賢明だと考えられます。
 
総務省の「家計調査報告〔家計収支編〕2023年(令和5年)平均結果の概要」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均消費支出額は「25万959円」、単身無職世帯は「14万5430円」となっています。この金額を参考に、年金収入や退職金などを考慮して不足額を把握し、それを目標として資産形成の計画を立てていきましょう。
 

40代からの資産形成を成功させるためのポイント

40代からの資産形成を成功させるポイントとして、給与天引きや自動振替などを利用して、給与が振り込まれた時点で貯蓄分を先に確保できる「先取り貯金」を検討するのもよいでしょう。これにより、生活費として使ってしまうことを防ぎ、確実に貯蓄を殖やせる可能性があります。
 
また、税制優遇制度を活用した資産形成も節税対策になるため人気が高まっているようです。
 
例えば、「個人型確定拠出年金(iDeCo)」は掛金を自分で運用し、将来の年金として受け取る制度です。掛金が全額所得控除となるため、所得税・住民税の節税効果が高いとされる一方、運用リスクは自己責任となり、運用成績によっては受け取れる年金額が変動する可能性があります。原則60歳まで引き出すことができない点にも注意が必要です。
 
また、「NISA」は少額からの投資を非課税で行える制度として投資初心者でも始めやすく、運用益が非課税となるメリットがあるとされています。ただし、投資元本が減少するリスクがある点に注意が必要です。
 
iDeCoは、老後資金を着実に準備したい方の中でも、所得控除による節税効果を重視する方におすすめです。一方、NISAは、少額から手軽に投資を始めたい方や、非課税での運用益獲得を目指す方に適しているとされています。
 

資産運用とリスク管理のポイント

まず、何年後に何万円を貯めたいのかなど、具体的な目標設定をしましょう。目標に合わせて、毎月の積立額や資産運用方法などを計画的に進めていける可能性があります。
 
投資の際は短期間で利益を得ようとせず、長期的な視点で臨むことが重要です。許容できるリスクの範囲内で投資を行いつつ、リスクを抑えるために複数の方法で資産を運用する「分散投資」を行うとよいでしょう。
 
ライフプランについて相談する場合は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家を活用し、状況に合わせたアドバイスを受けることで、効果的な資産運用を行える可能性があります。ぜひうまく活用してみましょう。
 

40代からでも将来への備えを始めよう

40代は、資産形成を始めるタイミングとして遅すぎるわけではありません。老後資金への不安を解消し、安心して将来を迎えるためには、早めの行動が重要です。ぜひご自身に合った資産形成の方法を見つけ、将来への備えを始めてみてください。
 

出典

楽天インサイト株式会社 資産運用に関する調査
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)
総務省 家計調査報告〔家計収支編〕2023年(令和5年)平均結果の概要
アドバイザーナビ株式会社 40代の資産運用に関するアンケート調査(PR TIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください