声援なきJリーグに危機感…野々村チェアマンが熱弁「本来のサッカーではない」「熱量を早く取り戻さないと」

Jリーグの野々村芳和チェアマン

　Jリーグの野々村芳和チェアマンが17日、オンラインで行われたメディアブリーフィングに出席し、今後の公式試合に段階的に設置することが決まった「声出し応援エリア」「声出し応援席」について説明した。当面の間は全体の観客数を収容人数の50%に絞った上で、声出しエリアの入場人数も3000人、7000人とステップを設けて緩和を進めていく予定だが、100%収容での声出し応援を「いち早く実現したい」という意向も示した。

　Jリーグでは2020年春に始まったコロナ禍以降、感染拡大防止のため、観客数や応援スタイルでさまざまな制限を行ってきた。観客数は当初の2週間こそ無観客だったが、その後は5000人、10000人、収容人数の50%などと徐々に緩和が進み、今季から100%の入場が解禁。一方、応援スタイルの制限は続き、現在も欧州などで日常の光景となった声出し応援は認められていない。

　そうした制限の土台になっているのが、政府が取り決めている基本的対処方針に基づく大規模イベント開催制限だ。Jリーグは現在、安全計画を策定した上でスタジアム収容人数の100%の観客を迎えることができているが、その場合は「大声なし」でのイベント開催が前提。一方、収容率50%であれば「大声あり」の開催も可能だった。すなわち、これまでJリーグは声出し応援を規制することで、100%の観客入場を実現させ、各クラブのチケット収益を回復させてきたといえる。

　それでも今年3月まで北海道コンサドーレ札幌の代表取締役社長を務めていた野々村チェアマンは、昨年から「(声出しか100%収容か)クラブがどちらか選べるような持っていき方をしてほしいというふうにリーグには伝えていた」という。そこで野々村氏はチェアマン就任後、「感染状況も含めて(元の応援スタイルを)いち早く取り戻す準備をしないとダメだなという思いが僕の中では相当強かった」とスポーツ庁や内閣官房コロナ室との議論をスタート。今回の段階的緩和に向けたガイドラインを策定するに至った。

　野々村チェアマンはこの日、メディアブリーフィングの場で「やっぱり経営していかないといけないので、収入というところは避けて通れないところでもあると思うが、一方で本来のフットボールをどう取り戻すかという点の方が中長期的に重要という考え方もある」と指摘。「どっちが重要かではなく、現状のルールで選択できるような条件をいかにリーグとして揃えてあげられるかが重要だと思った。クラブ経営者は悩むところではあると思うが、一つ前に進めるようなものをスポーツ庁含めて前に進められたのは一つ良かったのかなと考えている」と手応えを語った。