プレミアリーグが支出上限ルールを採用か…投票では16/20クラブが賛成

支出上限ルールが提案されている模様

　2025-26シーズンのプレミアリーグから支出上限ルールが適用される可能性が浮上している。英メディア『スカイ・スポーツ』や『BBC』などが29日に伝えた。

　各報道によると、支出制限ルールは現在の財務規則である「収益性と持続可能性に関する規則(PSR)」に代わるものだという。リーグ内で放映権料の収入額が最も低いクラブの当該収入額を基準とし、各クラブの支出可能額をその4倍から5倍にすることが見込まれている。移籍金、賃金、エージェント手数料が対象になるとみられ、『スカイ・スポーツ』が現在のデータでシミュレーションをしたところ、1億360万ポンド(約203億円)の4~5倍が支出可能額となった。

　現行規則では支出額ではなく損失額を制限している。3シーズンの損失額を1億5000万ポンド(約296億円)以内とするものだが、裕福なクラブほど有利になるという批判もある。今季は収益額のトップ層ではないエバートンとノッティンガム・フォレストがPSRに違反して勝ち点を没収されており、財務規則を設定する目的に反した運用を指摘する声も出ていた。

　報じられた支出制限ルールでは各クラブの制限額が一律になることで、公平性が増すことが期待されている。29日には非公式の投票が行われ、20クラブ中16クラブが賛成したと伝えられており、各クラブの反応も良好だという。一方、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、アストン・ビラが新ルールの導入案に反対し、チェルシーは棄権。多額の収益を得たクラブにメリットがないことが反対の理由とされている。

　支出制限ルールの詳細は今後詰めていくものとみられ、早ければ6月の年次総会で25-26シーズンからの導入が決定するようだ。
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