中居正広9000万円女性トラブル“上納疑惑”否定できず…視聴者を置き去りにするフジテレビの大罪

フジテレビ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　タレント中居正広（52）の「9000万円女性トラブル」は中居が事実関係を認めるコメントを発表しても騒動は収まらず、出演番組は続々と放送休止が発表されている。

　SMAP時代からテレビ界の寵児として活躍してきた中居。その中居とズブズブの関係を築き、今回の9000万円トラブルでも被害女性が所属していたのがフジテレビだ。

「週刊文春」や「女性セブン」によると、被害女性は同局幹部プロデューサーA氏から食事会の誘いがあり、当日A氏はドタキャンしたとされる。そして中居と2人になった際にトラブルが起こったという。

　フジテレビは「このトラブルに社員（A氏）は関与していない」とのコメントを発表しているが、同社に在籍していた女性社員（当時）が被害に遭っているにもかかわらずどうして“関係ない”などと言い切れるのか。

社員への一斉メールよりも視聴者への説明が先

　10日、フジテレビの港社長から全社員に「フジテレビは社員を守る温かい会社でありたい。社長として全力で皆さんを守ります」という旨の一斉メールが送られたというが、同志社女子大学教授（メディア論）の影山貴彦氏がこう言う。

「視聴者に説明が十分なされていない中で、社員に向けて一斉メールをするのは順番が間違っているのではないか。社員への一斉メールが漏れることも当然想定されるわけで、それ以前に“視聴者に向けて番組を提供する”というテレビ局の使命を忘れていないだろうかと疑問が残ります。事件が明るみに出て早々に関係ないというからには、それなりの論拠があるはずですから、説明すべきでしょう。自局の名前が挙がっている限り、第三者機関を通した調査も加え、他局以上に視聴者に向けてより深く、濃く調査して明かすべきです」

　影山氏は守秘義務を盾に説明逃れしようとするフジの姿勢にも警鐘を鳴らす。

「守秘義務は当事者間での話であって、守秘義務の外で十分言及できるはず。被害女性が元フジテレビ局員なら“社員も守る温かい会社”として遡って徹底調査すべきだし、被害後に上司に相談していたとしたら企業コンプライアンスにも関わる。現場の若手社員たちは真面目に取り組み、冷めた目で見ています。上層部の保身のために曖昧にしようとすれば、社内はもとより視聴者も離れてしまう。今こそ説明責任が問われます」

　このままでは中居に被害女性をアテンドした“上納疑惑”を否定できないフジテレビ。罪の自覚なきは大罪だ。

　　◇　　◇　　◇

　どうにも説明不足なフジテレビへの世間の風当たりは強い。関連記事【もっと読む】中居謝罪も“アテンド疑惑”フジテレビに苦情殺到…「会見すべき」視聴者の声に同社の回答は？…では、日刊ゲンダイの取材に対し、フジテレビが回答している。