五輪の肥大化を解消する唯一の妙案 渡辺守成氏「五大陸同時開催案」に世界のメディアが仰天した【IOC会長選 7候補マニフェスト完全採点】

国際体操連盟会長の渡辺守成氏（Ｃ）ロイター

【連載第1回】

【IOC会長選 7候補マニフェスト完全採点】#1

　開催経費と肥大化問題

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　国際オリンピック委員会（IOC）会長選挙が2カ月後に迫っている。この選挙に立候補しているIOC委員は7人。コロナのパンデミック、ロシアのウクライナ侵攻など世界の荒波を泳いできた現会長バッハ体制12年の後を継ぐ第10代会長には、新時代のオリンピックを創出する責務がのしかかる。オリンピックが抱えるさまざまな問題をどう乗り越え、世界にどんなメッセージを発するのか？　昨年12月下旬に公表された彼らのマニフェストをひもとき、会長選挙の行方を主なテーマから見つめる。

　まず多くが関心を寄せるのは、五輪の肥大化への処し方だろう。日本人が目の当たりにしたコロナ禍での東京五輪は、招致段階での開催予算を大幅に上回った。当初7340億円のコンパクト五輪を売りにしたが、結果は1兆4238億円。バッハ五輪改革の一つに大会開催経費の削減があり、東京はそのロールモデルとなるべきだったが、五輪史上初の延期、コロナ対策や無観客開催がそれを阻み、昨年のパリ五輪がその使命を実現しなければならなかった。

　パリ五輪の開催経費は約7256億円、約43億円の黒字を出した。新設は3施設に抑え、既存施設と仮設で対応した。パリ五輪の成功を受けてか、立候補者のマニフェストからは五輪肥大化への対処よりもむしろ、オリンピックの価値の高まりをさらに推進しようという積極的な主張が聞こえる。パリ五輪に国内オリンピック委員会会長としても関わった有力候補ラパルティアンは「IOCが新たな哲学のもと進めたパリ五輪をフランス国民の約82％が自国のために良かった」としたことを喜び、2034年までの夏冬五輪が既に決まっているのでオリンピックの未来に何を望むか熟考できるとしている。

小都市、小国家での開催も可能に

　そして最年長候補者のコーもオリンピックバリューを高める中でオリンピックのブランド力で「未開拓のアフリカやアジアの市場に参入する」ことを考えている。都市型スポーツを取り込み、若者の五輪への関心を高めることに成功したことでデジタル化を進めAIを駆使し、さらに「発展する」オリンピックを描く。実際、36年以降のオリンピックには多くの国が関心を示している。インド、インドネシア、南アフリカ、サウジアラビア、カタール、韓国など、日本メディアが立候補都市の減少をほのめかすのと現実は違っている。