君と結婚なんてしなきゃよかった…「月収42万円・45歳サラリーマン」、結婚12年目の大後悔。きっかけは「週末キャンプ」

（※写真はイメージです／PIXTA）

永遠を誓い合い夫婦となったけれど、この結婚は永遠などではなかった。そんな後悔をしている人は結構多いもの。どこで間違えてしまったのか……原因を探っていくと「それはとても些細なこと」というのも定番です。

結婚を後悔するサラリーマン、きっかけは些細なことだった

結婚12年目に突入したという、佐藤和弘さん（仮名・45歳）。「11月22日なら忘れないよね」と入籍日を決め、結婚記念日は毎年祝っていたといいますが、今年は一切なし。冷めきった夫婦関係を象徴しているといいます。

――まだお互い別れを言い出していないけど……どちらかが話を出したなら、あれよこれよと進んでいくんでしょうね

厚生労働省『令和5年人口動態統計』によると、本における離婚件数は18万3,808件。また、2022年のデータによると、婚姻件数は約50万4,878組で、離婚件数は約17万9,096件でした。この結果、特殊離婚率は約35.5％となり、つまり婚姻した夫婦の約3組に1組が離婚している計算になります。

また裁判所『令和5年度 司法統計年報 家事編』によると、離婚原因は以下の通り。あくまでも裁判所に持ち込まれた離婚話に限りますが、離婚原因で最も多いのが男女ともに「性格の不一致」です。

【男性→女性の離婚理由】

1位：性格が合わない…59.92％

2位：精神的に虐待する…21.41％

3位：異性関係…11.96％

4位：浪費する…11.51％

5位：家族・親族と折り合いが悪い…10.98％

【女性→男性の離婚理由】

1位：性格が合わない…38.02％

2位：生活費を渡さない…28.91％

3位：精神的に虐待する…26.12％

4位：暴力を振るう…18.51％

5位：異性関係…12.87％

佐藤さんも、妻とは「性格が合わない」と思うことばかり。具体的には、まず「価値観の違い」。家族との付き合い方や金銭感覚、子どもの教育方針など、生活に対する考え方や優先順位が異なることが多いといいます。また食事のマナーや掃除の仕方、休日の過ごし方など「生活習慣の違い」でお互いストレスを感じることが多く、喧嘩の火種に。些細な違和感や不満が日々の生活のなかで積み重なり、限界を感じる今日このごろ。子どもの存在が緩衝材になっている部分もありますが、子どもへの悪い影響を考えると、離婚が最善の選択肢だと感じる今日このごろだとか。

初めに「ちょっと合わないかも……」と思ったのは休日の過ごし方について。佐藤さんはアウトドアが好きで、毎週末、キャンプに出掛けるほど。本格的な道具を揃え、周囲からは「プロ」と呼ばれています。一方で、インドア派の妻は、週末はリラックスしたいと考えていました。結婚当初はお互いに妥協しあい、今週は夫についていってキャンプ、今週は妻に合わせて家でのんびりと……そのように過ごしていましたが、徐々に単独で過ごすようになり、お互いに「価値観が合わない」と思い始めるようになったといいます。

――始まりは小さなことでしたが、次第に「結婚しなきゃよかった」と後悔するようになりました。子どもがいるのだからと自制してきましたが……

子どものこと、ローンが残る家のこと…離婚前にしっかり話し合っておくべきこと

離婚に向けては、いくつかクリアしていく必要があります。

まずは子どものこと。日本の法律では、離婚後に親権を持つのは父母のどちらか一方のみです。夫婦間で話し合いを行い、合意が得られない場合は、家庭裁判所に調停を申し立てることができます。調停が不成立の場合、離婚訴訟を起こすことになります。この際、家庭裁判所の調査官が子どもの状況を調査し、最終的に裁判官が親権者を決定します。ちなみに子どもが幼い場合、母親に親権が認められることが一般的ですが、子どもが成長するにつれて、子どもの意見も考慮されるようになります。

養育費は、親権を持たない親が子どもの生活費を支払う義務を指します。佐藤さんが養育費を払う場合を考えてみましょう。佐藤さんの月収は42万円、年収は600万円ほど。一方、妻の年収は350万円ほど。子どもは1人で10歳になります。裁判所『養育費・婚姻費用算定表』を参考にすると、月額4万〜6万円程度が目安とされています。

子どもとの面会頻度は月に1回程度が一般的ですが、家庭の状況に応じて柔軟に決めることができます。時間、場所、宿泊の可否など、面会時の具体的ルールを決めるほか、しっかりと書面に落とすことが重要。のちの紛争を防ぐことができます。

また、住宅ローンの残るマイホームがあるケースも多いでしょう。離婚に向けて考えることをみていきましょう。まず売却する場合、不動産の売却価格が住宅ローンの残高を上回っているなら、売却益を夫婦で分割することができます。一方、売却価格が住宅ローンの残高を下回っているなら、売却しても残債が残ります。その際、預貯金で清算するか、任意売却するかの2択になります。

夫婦の一方が住宅に住み続ける場合、通常、住宅ローンの名義をその人に変更します。ただし金融機関の承認が必要であり、安定した収入が求められるため簡単ではありません。 住宅ローンの名義人が出て行く場合、残った配偶者が家賃を払う＝間接的にローンを支払うという方法もあります。ただし、支払いが滞り、トラブルの原因になることも多いようです。

離婚に際し、決めるべきことはいろいろ。これらをないがしろにすることで、さまざまな問題が生じています。たとえば、母子世帯の貧困問題。諸事情があるにせよ、養育費の取り決めを行っていない／行えなかったことが要因といわれています。さらなる不幸とならぬよう、離婚は専門家の助言を受けながら慎重に進めることが重要です。

――実際に離婚となると、煩わしいことがいろいろあり億劫になるのですが、夫婦関係は修復不可能な状態になっています。これ以上、結婚生活を続けるのは時間の無駄だと思いますし……これからは父親は全力で務めていきますが、夫でいるのは限界です

［参考資料］

厚生労働省『令和5年人口動態統計』

裁判所『令和5年度 司法統計年報 家事編』

裁判所『養育費・婚姻費用算定表』