約90%から約50%に減!コロナ禍で導入されたテレワークの現状を「リバティワークス」が調査
IGNITE / 2023年2月17日 12時30分
2020年以降、新型コロナウイルス感染拡大防止を皮切りに、テレワークは時間・場所を選ばない働き方として広く普及したが、この約3年間でどのように変化していったのか。
仕事に関する悩みに向き合うWebメディア「リバティワークス」が、「テレワーク」についての働き手の意識や、実際のテレワーク導入状況についてアンケート調査を実施。日本に住む300名の男女にその現状を聞いた結果を公表した。
2020年以降導入されたテレワークの今を調査アフターコロナ時代の働き手は、テレワークに対してどのような意識を持っているのか。その調査結果を早速紹介していこう。
「テレワークをした経験がありますか?」まず初めに、2020年1月以降にテレワークを経験した働き手の割合を調査した。
2020年1月から現在までにテレワークを経験した人の数は全体の75%以上となった。期間や条件、場所の差はあっても、何らかの形で多くの人がテレワークをしていたことになる。
「2023年1月現在、テレワークをしていますか?」続いて、現在の状況についても調査した。
現在もテレワークを継続している人の割合は49.7%(149名)。感染拡大防止のために普及していた在宅勤務は、緊急事態宣言の撤回や大企業のテレワーク廃止によって縮小傾向にある。
「テレワークをした経験がある場所はどこですか?」テレワークをした経験がある場所についても調査した。
テレワーク経験がない人を除くと、テレワークをする場所はほぼ満場一致で「自宅」だった。
「テレワークが続いた期間はどのくらいですか?」では実際に、テレワークをしていた期間はどれくらいなのだろうか。
緊急事態宣言が断続的に発令されたのは2020年4月から約1年半だったが、コロナ禍以降で「1年以上」の期間テレワークをしているのは32.7%(98名)。一方で「数カ月以内」が20.0%(60名)と、ごく短期間のみテレワークを導入した企業も少なくなかったようだ。
「テレワークのメリット・デメリットを教えてください。」働き手の目線では、テレワークのどこがメリットと考えられているのだろうか?
最も多かった回答は「通勤時間・体への負担がなくなる」(260名)。そのほか「感染症リスクの回避」(235名)や「働き方を自分で選べる」(197名)も過半数がメリットとして挙げている。
一方、デメリットについても質問した。
テレワークのデメリットとしては「コミュニケーションが取りにくくなる」(213名)を挙げた人が圧倒的に多かった。
「今後もテレワークを継続したいと考えていますか?」-
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