1年後、生成AIは採用市場をこう変えている──あるHRテックベンダーの予想

1年後、生成AIは採用市場をこう変えている

　メディアで取り沙汰される「2024年問題」含め、あらゆる業界・職種で人材不足が叫ばれている。対処法として生成AIの活用が期待されているが、国内の生成AIの活用率は、どの調査結果を見ても10％前後にとどまっている。

　AI専門メディア「AINOW」編集長のほか、生成AI活用普及協会で協議員を務める小澤健祐氏は「対話型のシステム、あるいは答えを教えてくれるチャットbotと思われているため活用例が増えない」と指摘する。

　今回はHR領域に特化した生成AIの活用法を取材した。人事は業務の中でどのように生成AIを活用していくべきか。採用プラットフォームを提供するThinkingsの佐藤邦彦CHROと小澤氏が登壇した「HR領域における『AI活用』最新トレンドと展望の発表会」の内容をレポートしていく。

●生成AIは、採用市場をどう変える？

　生成AIの本質は対話ではなく、あくまでデータを基に最適な文章や動画、イラストなどを生成できる点にある。「ネット検索の延長のように捉えてしまうと、HR領域での活用は進まない」（小澤氏）

　生成AI活用を、DX戦略の一部に位置付ける企業は少なくない。企業のDXは「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」に分けられると小澤氏は話す。

　例えばアナログデータをデジタル化するのはデジタイゼーション、デジタルデータを活用して新たな付加価値を生み出すのはデジタライゼーションに当たる。

　「多くの企業では、そもそもデジタイゼーションができていないのにいきなり生成AIを使おうとしている。

　これまでのツールは表形式やCSVなどコンピュータが処理しやすいデータしか扱えなかったが、生成AIの登場でテキストのみでなく画像や音声を含む非構造化データを扱えるようになった。HR領域におけるインパクトはここだ。

　例えば、候補者の志望動機や職務経歴書から、業界や経験年数だけでなく『どんな経験があるのか』が分かるようになる。また近年、注目が集まる採用広報の分野においては、もっとデジタルデータを貯めながらフロー管理し、KPIに落とし込みより良い人にアプローチできるようになるだろう」（小澤氏）

　膨大なデータを扱える生成AIの登場で、独自情報、一次情報の重要性が高まると小澤氏は指摘する。その波は、採用市場にも及びそうだ。

　例えば現在、転職を考える人はまず検索エンジン経由で「○○（職種）が転職する際、おすすめの職種△選」などのキュレーションメディアの記事を閲覧することがある。ユーザーはそこから具体的な仕事の情報や、各社の求人へと遷移して情報収集する。三次情報にあたるキュレーションメディアの記事から二次情報のSEO記事に移り、そして求人の一次情報にたどり着く──といったように、情報収集には多次元の構造がある。