脱「読まれない社内報」！ “響く”社内コミュニケーションの3要素

　例えば、ある水産会社の社内メディアのターゲットは「課長」だ。そこでは、課会で社内報のブレークダウンがされるという文化があるため、課長レベルに刺さる企画を中心に据えている。

　ある中堅スーパーでは、店舗の主力であるパートやアルバイト店員が社内報に登場する機会を多く設けることで、現場に刺激を与えられるよう工夫している。あるメーカーでは、次の時代を担う戦力を鼓舞したいという目的で、30代の中堅社員をターゲットとしている。このように、社内メディアの目的に照らしたターゲットを設定する。

　そして、さらに各企画におけるターゲットを細かく設定していく。「マイターゲット」という言葉がある。社内メディアの企画立案者が、具体的な社員をイメージしながら企画立案していくのだ。

　「経理部のAさんは、どのような企画であれば読み、また共感してくれるだろうか」「営業のBさんだったらどうだろうか？」と、具体的な社員をイメージしながら「刺さる」企画を立案し、編集していくのだ。「刺さる」企画は、ターゲットを明確にすることで生まれる。

●「人」をフックに「切り口」を作る

　会社という環境において、社員が最も興味を持つ対象の一つが「人」だ。社内メディアにおいて自社の社員を主役級に取り扱うことで、読者を引き込む。

　客観的な仕上がりになってしまいがちなニュース記事であったとしても、その話題に関係する社員に語らせ、その社員自体をフックにする。部署の一員ではなく、「あなた自身」はどう思うのかを問い、社員に本音で語ってもらえば、人間らしさのあるコンテンツに仕上がるだろう。

　また、身近な社員が実行していることを掲載するのも、鉄板の手法だ。読んだ社員が「自分にもできる」と思うことで、行動変容につながっていく。

●共感でき、刺激を受ける「見せ方」

　読者に当事者意識を持たせ、また共感してもらうには、同じ境遇、立場、職種、階層、年代──といった共通点のある人物を登場させると良い。同じ〇〇の人は読んでしまうし、刺激を受ける。つまり、ターゲットを絞り、そのターゲットに読ませたいのであれば、そのターゲットを登場させ、事例を中心に「本音」で話してもらうのが最も効果的である。

　「読まれてなんぼ」の社内メディアではあるが、実は、読者以上に登場者への影響が大きい面もある。自分が登場していると、当然ながら本人は読み、保存し、家族に見せる。その効果は、いち読者として受けるものよりも大きい。「刺激を与えるために登場させる」ことも社内活性化のための一つの手段だ。