湖池屋“究極のポテチ”が好調 まずは「安さ」からの決別、その後どうなった？

湖池屋の「究極のポテチ」が好調

　湖池屋の業績が好調だ。2024年3月期の売上高は548億円と、前期比23％増となった。要因のひとつに2017年から推進する「高付加価値戦略」によるリブランディングの成功が挙げられる。高品質な製品を提供し続けたことで、業界における地位を再確立したようだ。

　2016年に現社長の佐藤章氏が就任し、湖池屋は「高付加価値戦略」に舵（かじ）を切った。当時のポテトチップス業界は価格競争が激しく、ポテトチップス自体もコモディティ化していた。同社広報部の伊藤恭佑さんは「味と品質が同じなら、安いほうが選ばれる時代だった」と振り返る。

　安売り合戦が続く中でも、スケールメリットを生かせる競合は利益を確保していた一方、湖池屋は消耗戦を強いられていた。そこで、佐藤氏は業績改善のために「高付加価値戦略」を掲げた。

　その象徴として、2017年2月に発売したのが「湖池屋プライドポテト」だ。同商品は、当時の定番商品と比べて売価が1.5倍ほど高かったため、湖池屋の社内や流通先からも「本当に売れるのか？」という疑問の声が多かったという。

　ところが、想定以上のヒットを記録し、初年度の売り上げは40億円に。「ヒットしたことで、社内でも戦略の方向性に自信を持てた」（伊藤さん）

　その後、じゃがいもの素材本来の味わいにこだわった「PURE POTATO じゃがいも心地」、濃厚な食べ応えが特徴の「湖池屋ストロング」などを発売したほか、定番商品の「スコーン」や「ドンタコス」についてもパッケージを含め刷新。新商品を含む各ブランドのリブランディングを推進していった。

　「それまでのコモディティ化された市場にはなかった付加価値のある商品が増えたことで、スナック菓子の食シーンの多様化が進み、需要拡大につながったのではないか」（伊藤さん）

　さらに、昨今の物価高により厳選消費のが高まる中、差別化された商品づくりを推進してきたことが消費者から評価され、現在の業績につながったと同社は分析する。

●国産じゃがいものブランド化を目指す

　高付加価値戦略を推進している一方で、創業当時から変わらないこともある。それは「国産じゃがいも100％」へのこだわりだ。

　農林水産省によると、全国的にじゃがいもの作付面積（田畑に作物を植え付けた面積のこと）は、他作物への転換や生産者の高齢化などで減少傾向にある。さらに、100年前に投入された品種が現役で使われるなど、じゃがいもは米やイチゴのようにブランド化が進んでいない。この現状に対して湖池屋は、ある取り組みを開始する。