「中国車はあぶない」のイメージ覆せるか BYD、長澤まさみCM起用の効果は？

中国のBYD、米テスラや韓国ヒョンデとは異なる販売戦略

　俳優の長澤まさみさんを起用し、「ありかも、BYD！」のキャッチコピーが印象的なテレビCMを展開する、中国の自動車メーカー「BYD（比亜迪）」。日本には2023年1月にBEV（バッテリー式電気自動車：Battery Electric Vehicle）の「ATTO 3（アット・スリー）」を国内初投入し、これまでに計3モデルを販売している。

　世界のEV市場（販売台数）を見ると、2023年第4四半期にBYDは米テスラを抜いて1位となったが、日本の乗用車市場への参入にあたってどのような戦略を描いているのだろうか。オンラインではなくディーラー販売にこだわる理由や、テレビCMを展開する狙いなど、BYDの日本法人「BYD Auto Japan」（横浜市）の東福寺厚樹社長に聞いた。

●中国企業BYDとは？

　BYDは世界有数のリチウムイオン電池メーカーとして、1995年に中国の深センで設立。自動車事業には2003年に参入し、EV生産に必要な主要部品を全て自社生産できる点などを強みとしている。

　日本では2005年にビーワイディージャパンを設立し、公共交通機関向けにEVバスの販売やEVフォークリフトの直販など、B2B事業を長年にわたって手掛けてきた。乗用車の導入に向けてBYD Auto Japanを設立したのは2022年7月のことだ。

　日本の乗用車市場への参入のきっかけは「2020年から欧州を筆頭に先進各国への輸出を決定したタイミングで、日本もターゲットに入っていたため」だという。

　同社は2020年、刀の形をした「ブレードバッテリー」という独自開発したLFP電池（リン酸鉄リチウムイオン電池）を発表。高度な車体剛性と安全性を実現したことで、同社を世界的なEVメーカーに押し上げた原動力ともいわれている。乗用車にブレードバッテリーを搭載したことをきっかけに、グローバル展開を強化した。

　「日本だけがターゲットだったわけではないが、グローバル展開を進める中で日本は当然ターゲットとすべき市場だった。2022年の自動車販売台数を見ると、日本はインドに抜かれ4位になったものの、乗り換え需要は高く、EVの観点ではまだまだ伸びしろばかりの市場であると判断した」

●米テスラや韓国ヒョンデとは異なる販売戦略

　2023年に日本発売モデル第1弾のATTO 3を投入するにあたって、同年1月から商談や試乗の案内が可能な「開業準備室」を全国20店舗で構えた。翌2月には、ショールームを備えた日本1号店となる「BYD AUTO 東名横浜」をオープンした。