ジャパネットが手がけた「長崎スタジアムシティ」 開業1カ月で55万人来場のワケ

「長崎スタジアムシティ」を取材、豪華施設にびっくり！

　通販大手ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）が、総事業費1000億円を投じて開業した「長崎スタジアムシティ」（長崎市）が順調に集客を伸ばしている。10月14日の開業から1カ月で55万人が訪れ、平日でも約1万3000人が来場する盛況ぶりだ

　約2万席のサッカー専用スタジアムを中核に、アリーナ、ホテル、オフィス、商業施設が一体となった複合施設は、民間企業によるスタジアムを核としたビジネスモデルとして注目を集める。

●民間企業が挑む「複合型スタジアム」

　JR長崎駅から徒歩10分。東京ドーム約1.5個分となる7.5ヘクタールの敷地には、プロサッカーチーム「V・ファーレン長崎」が本拠地とする「ピーススタジアム」を中心に、バスケットボールチーム「長崎ヴェルカ」の本拠地「ハピネスアリーナ」（6000席）、243室を備えた「スタジアムシティホテル長崎」、オフィス棟、約80店舗からなる商業施設が集積している。

　ピーススタジアムは、選手がプレーするピッチまでの距離が最短で約5メートルと、臨場感を味わえる施設だ。ホテル客室の約7割からスタジアムの試合を観戦でき、これまでにない観戦体験を提供している。

　施設全体で特徴的な取り組みが随所に見られる。サッカーの試合がない日もコンコース（観客の通路部分）を開放しているほか、スタジアム内に設置したビール醸造所では、長崎の伝統柑橘である「ゆうこう」を使用したクラフトビールを製造している。

　さらに、日本初となるスタジアム上空を滑空するジップライン（258メートル）を設置した。

　開業にあたって1000人以上の雇用を創出するなど、地域経済への波及効果も生み出している。同施設を運営するリージョナルクリエーション長崎の執行役員である折目裕氏は、開業から1カ月を振り返り、「売り上げは予測通り、集客は予測以上。平日も来場客が多い」と手応えを示す。

●「自前のスタジアム」が可能にする新たな収益モデル

　日本のプロサッカーチームの多くは、自治体が所有するスタジアムを本拠地としているが、長崎スタジアムシティは通販大手のジャパネットHDが施設を所有し、グループ会社のリージョナルクリエーション長崎が運営を担う。V・ファーレン長崎と長崎ヴェルカもジャパネットグループ傘下のクラブだ。

　この「自前スタジアム」という特徴が、これまでにない運営を可能にしている。

　Jリーグでは、ホームで開催できる試合が年間で20試合程度しかなく、自治体所有スタジアムでは、試合がない日は閉鎖されているところが多い。そうなると収益を上げる機会が減ってしまう。