ジャパネットが手がけた「長崎スタジアムシティ」 開業1カ月で55万人来場のワケ

　サッカースタジアムを核とした複合型施設という新たな試みについて、折目氏は「集客や売り上げは順調だが、施設を長期的に運営していく難しさも感じている」と語る。総事業費1000億円を投じた施設の投資回収は、25～30年間での実現を計画するが、まずは初年度からの黒字化が重要な目標となる。

　認知度の向上も今後の課題となる。国内での知名度を高めるためにメディアを通じた情報発信に力を入れていく考えだ。同時に、海外からの集客も視野に入れており、直近では韓国の旅行代理店が集まる場でプロモーションを実施したという。

　「特徴的な施設ということで、海外の方々にも強い関心を持っていただいている。ただし、認知度はまだ低い点が課題」（折目氏）

　長崎スタジアムシティが黒字化を実現できれば、新たなモデルケースとなる可能性がある。「われわれも使命感を持って運営に取り組んでいる。誰かが成功事例をつくらなければならない」と折目氏は意気込む。

　同施設の成否が、日本のスタジアムを核としたビジネスの未来を左右するかもしれない。

（カワブチカズキ）