Androidスマホが“短命”なのは過去の話？ OSアップデートが長期化されたワケ

　AndroidスマートフォンでもPixelやGalaxyのように7年間のソフトウェアアップデートを提供する例も現れ、多くのメーカーがアップデート期間を明確な数字として示してきた。

　つまり、長くスマートフォンを安心して使いたいユーザーは、長期のアップデートを提供してくれる機種を選んで利用できる状況にある。従来のようにメーカーや通信キャリアによって端末のアップデート期間が異なり、機種によっては期間が短いといった「くじ引き」のような状況ではなくなりつつある。

　現状、長期のアップデート提供するスマートフォンは、主に10万円を超えるハイエンド端末が中心だ。一方で、メーカーによっては比較的廉価なミッドレンジスマートフォンにも長期のアップデートを保証している。2万円台で購入できるシャープのAQUOS wish4などが良い例だ。

　欧州や欧米の法律などを鑑みると、今後は比較的廉価なスマートフォンにも長期のソフトウェアアップデートが提供されると考える。この場合はOSのバージョンアップよりも、セキュリティアップデートの形で提供される可能性が高いと考えられるが、長く安心して利用できる点に変わりはない。

　さまざまな制約からアップデート期間を一律にすることが難しかった日本市場でも、この2年でアップデート期間を明確に示すメーカーが増えてきた。これはメーカーが独自に取り扱うオープンマーケット版（直販版）の機種が増加したことも大きな理由だ。

　2024年に発売された機種を見ても、キャリア専売の機種はXiaomiの「Redmi Note 13 Pro」くらいで、それ以外の機種はおおむねオープンマーケット版が存在する。価格設定やサポート期間にキャリアの意向が絡まない端末のため、OSのアップデート期間を明確に示すことができると考える。

　一部海外メーカーのスマートフォンでは、FeliCaや通信バンドをはじめグローバル向けと異なる仕様を理由に、長期のアップデートが難しい側面がある。アップデート期間がグローバル版と同等にできない、提供時期が遅れるなどの理由から、日本向けモデルではアップデート期間を非公表にしているのではないかと考えられる。

　それでも日本メーカーも「ソフトウェアアップデート期間」を明確にしてきた以上、海外勢もこの流れに追従しなければ「長く使えるか？」という点で消費者に不透明でマイナスな印象を与えてしまう。