全世界で発生したCrowdStrike“ブルスク”問題、原因からIT担当者が検討すべきセキュリティ対策を考察する

　ゼロトラストの考え方を実行しておけば、OSカーネルに影響を及ぼすソフトウェアをインストールしなければいけないエンドポイントセキュリティではなく、Windows 11標準のセキュリティ機能である「Windows セキュリティ」で代替できるようになる。

　例えば、Microsoftは大企業向けのMicrosoft 365 EnterpriseのE3／E5などで、Microsoft DefenderというSaaSベースのセキュリティツールを提供しており、クライアントのWindowsセキュリティと連携して動作することで、クライアントの状況をシステム管理者が容易には把握できる。

　そうしたエンドポイントセキュリティ重視からゼロトラストへの転換は、言うまでもなく企業のITシステム全体を変革する必要があるため非常に手間も時間もかかる。その意味では、現在のエンドポイントの考え方を継続するのであれば、今回のようにOSが起動しない状況が発生しても、リモートからの操作でBitLockerキーの入力やセーフモードでの操作を可能にするソリューションの導入を検討すべきだろう。

　Intel vPro、AMD PROと呼ばれるSoCベンダーの企業向けの製品を搭載したノートPCでは、OSが起動しなくてもインターネット経由でリモート接続し、BitLockerの回復キーをシステム管理者が入力し、OSをセーフモードで起動して今回の問題に対処することなどが可能になる。

　そうしておけば、現場の従業員がBitLockerの回復キーの意味が分からないため、対応できないというトラブルにもリモートから対処でき、回復にかかる時間を短縮できるだろう。今回痛い目にあった企業は、そうした機能に対応したノートPCの導入も今後検討していくべきだ。