経済損失6兆円を防げ！女性の健康週間

神津伸子（ジャーナリスト・元産経新聞記者）

 

【まとめ】

・3月1日から「女性の健康習慣」始まる

・婦人科疾患で社会の経済損失は約6兆円

・男性が女性の健康を理解する事が必要

■『女性の健康週間』とは

　「ベリーダンスで、健康維持しています。」
　今月１日からスタートしている厚生労働省が提唱している女性の健康週間初日、『女性が健やかに輝き続ける社会へ』シンポジウムが、東京・恵比寿ガーデンプレイスで開催された。シンポジウム後の記者会見で、パネリストの一人、元テニスプレーヤー杉山愛さんは意外な健康法をそっと教えてくれた。

　パネリストは杉山さんの他に、野田聖子衆議院議員、内閣官房参与・慶應義塾大学吉村泰典名誉教授、NPO法人女性医療ネットワーク対馬ルリ子理事長、経済通産省商務情報政策局の江崎禎英ヘルスケア産業課長。

　女性の社会進出が進む中、晩婚化、出産年齢の高齢化など、女性のライフサイクルも大きく変わって来ている。女性の妊活サポートやメノポーズ（更年期）などの説明があったり、野田さんらが自らの体験を話したりしながら、和やかに進んだ。聴きに来ていた主婦（56）は「内容はなかなか面白かったですが、今の時代に、改めて女性にだけ“女性の健康週間”を設けるという発想自体が、もう古いと思います」と率直な感想。とは言え、場内は、満席だった。

■　経済的損失は6.37兆円

　現在、働く女性2,500万人の内、17.1％が婦人科疾患になり、その経済的損失額は医療面、生産性面併せて6.37兆円に上ると試算されている（日本医療政策機構「働く女性の健康増進調査2016」）。

　また、出産後の女性の就業継続率は2010～14年には53.1％（厚労省調べ）だ。そのため、厚労省は平成20年から「女性の健康週間」を提唱し、課題を以下の通り掲げている。

１、女性自身が、積極的に女性ホルモンや身体のサイクルについて知識　

を得る。
２、パートナーや職場の男性上司にも女性の健康支援に関する理解を深

めてもらう。

３、国や地域社会による環境整備。

■　女子学生のための医学部予備校

　健康週間に限らず官民で、様々な取り組みがなされている。ほんの一例を揚げると、

１、女子学生専門の予備校の設置

：女性の医療従事者を増やそうという試みのひとつ。現在、薬剤師は女性が６割以上だが、医師はまだ十分とは言えない。「だが、やはり女医は離職率も高いので、リスクも高い」（医学部関係者）との声も少なくない。