微妙なバランス保てるか？【2018：金融】

神津多可思（リコー経済社会研究所所長）

「神津多可思の金融経済を読む」

 

【まとめ】

・世界的に金融危機の負の影響はフェード・アウトしている。

・日米ともに歴史的に景気拡大長く、調整局面に入る確率は高まる。

・「実体経済の地力」と「金融・財政政策によるサポート力」のバランスを注視。

 

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2017年の金融市場は、世界的にかなり心地良い状態で終わった。そこそこの経済成長、しかしインフレは加速しない下で、株価を始めとする資産価格は上昇基調を維持。世の常として先行きを心配する声もあるが、世界経済にさして大きな不均衡が蓄積されているようにもみえない。

 

こうした状況は、世界経済の循環の結果であり、それは先の世界金融危機以降の各国の緩和的な金融・金融政策に支えられてきた。世界規模のバブル崩壊から早10年。先進国でも、新興国でも、世界金融危機の負の影響はともにフェード・アウトしている。

 

成長率がなかなか危機以前に戻らず、またインフレ率もかつてのようには高まらないことから、緩和的な金融・財政政策の手綱を緩めることには反対論もある。しかし、株価、地価、住宅価格などの動きを眺め、グローバルには、さすがにもう危機対応モードではないとの判断も下されるようになっている。

 

米国では、ゆっくりではあるが政策金利が上がっているし、さらに膨張した中央銀行のバランスシートの縮小も始まった。欧州、日本でも中央銀行のバランスシートの拡大テンポは鈍る方向だ。

写真）米連邦準備制度理事会（FRB)パウエル理事

flicker：The White House

 

現在の先進国での資産価格の上昇基調が、その程度については色々と議論はあるが、これまでの積極果敢な金融政策によって支えられている面があることは否定できないだろう。その金融政策が、これまでとは反対方向に舵を切った、あるいは切ろうとしているのであるから、これから資産価格がどうなるかを心配する声があっても不思議ではない。

 

しかし一般的に資産価格は、長い目でみれば、実体経済のパフォーマンスの裏付けがなければ上昇を続けることはできない。資産価格だけが上昇していくとすればそれはバブルであり、いつかまた破裂してしまう。金融政策の方向転換は、そうしたことが起こる可能性を減じるものであり、そのことを金融市場が納得するのであれば、資産価格の形成に悪影響が及ぶこともないはずだ。