依存症叩きで自縄自縛のTV

安倍宏行（Japan In-depth編集長・ジャーナリスト）

【まとめ】

・地上波テレビ情報番組、ピエール瀧氏の薬物問題取り上げ。

・支援団体「自粛は行き過ぎ」との意見受け入れずネット上で炎上。

・地上波テレビには社会の在り方に一石を投じる番組作り望む。

 

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■ワイドショーから情報番組へ

かつてワイドショーと呼ばれていた地上波テレビの番組は、いつしか情報番組と名前を変え、政治や経済、社会問題などを扱うようになった。芸能ネタも扱うが、社会的に関心の高い問題についても取り上げることに一定の意味はあった。

特に政治のニュースなどは、有権者の投票行動に影響力が大きいだけに、政党や政治家に緊張感を与えるという意味において社会的意義は大きいと考える。また、経済ニュースも視聴者の生活に直結するだけに、わかりやすく解説することに強いニーズがあろう。

ただし、情報番組でこうした問題を取り扱うことはテレビ局にとって“もろ刃の剣”でもある。どういうことかというと、世論が割れている時に一方的な論調を放送すると、一気に番組批判が高まるからだ。

「そんなことは前からだ」、「批判を恐れていたら番組など作れるか」、という声も局内から聞こえてきそうだ。しかし、時代は変わった。今はインターネット社会だ。SNSが世論を形成する。テレビが唯一の情報源だった時代はとうの昔に終わっている。問題はテレビの番組制作者がそれを自覚していないのでは、と思われる案件が多い事だ。

 

■ピエール瀧報道を巡る炎上問題

ミュージシャンで俳優のピエール瀧さんを巡る薬物依存症問題では、徹底した音楽作品回収や、出演映像作品公開停止などは行きすぎなのではないか、との意見に対し、ある情報番組のコメンテーターやゲストのタレント達が異を唱えた。すると、そうした意見に対しネット上でバッシングが始まった。この問題に対する意見は一様ではない。番組制作者はこうした社会の動きに対し敏感にすぐに反応することが重要だ。しかし、その動きは驚くほど遅い。

まず、依存症は病であり、治療が可能である、という認識が欠けている。とにかく「依存症は社会悪であり、徹底的に叩けば良い」、と思っているように見える。法に触れることはしていけないに決まっている。しかし、法ですべての犯罪を0にすることはできない。犯罪を未然に防ぐ社会を作ることが重要なのだ。