ノートルダム火災、寄付続々
Japan In-depth / 2019年4月17日 13時0分
フランスのストラスブールの欧州議会にいた欧州連合(EU)のトゥスク欧州理事会常任議長(EU大統領)も演説し、「フランス一国だけでも再建は可能だろう。しかし、重要なのは物質的な支援にとどまらないものだ」と述べ、加盟国に対して大聖堂の再建に向けた協力を呼びかけた。
再建に向けての寄付も続々と集まっている。ルイ・ヴィトンやクリスチャン・ディオールなどの高級ブランドを傘下に持つLVMHグループとその創業家のアルノー家はインスタグラムで、「伝統と団結の象徴である特別な大聖堂の再建を支援する」として、2億ユーロ(約253億円)を寄付すると発表。グッチなどを持つケリング創業家のピノー家も、1億ユーロ(約126億円)を寄付することに。
▲写真 LVMHグループCEOベルナール・アルノー氏 出典:ロシア大統領府
またフランス化粧品大手ロレアルと創業家のベタンクール家は1億ユーロを寄付する考えをツイッターで表明し、石油大手トタルのパトリック・プヤンヌCEO(最高経営責任者)も1億ユーロ寄付すると表明している。
この他にも、各国の個人からの寄付も続々と集まり、今、世界中の多くの人が、ノートルダム大聖堂の1日も早く再建されることを祈っている。こういった人々の思いに答え、燃えにくい新素材の使用も検討されつつ、フランスでは再建に向けての前進がすでに着々と始まっている。
トップ写真:炎上するノートルダム寺院 出典:LeLaisserPasserA38
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