「中高年引きこもり、復帰しやすい環境を」筑波大学斎藤環教授

斎藤教授は「決定的に違うのは学歴」と述べ、「20歳くらいまでは学校という居場所がある」「不登校も引きこもりに移行する原因の一つなので、不登校対策をしっかりやるのが最初の予防策」などと若者の引きこもりを防ぐ方法について話した。

一方で就労可能年齢を超えた人へのアプローチについては、「就労支援の枠組みを柔軟にしていく」ことが必要だとの見方を示した。現在の就労支援について、「過去に比べて随分柔軟になったものの、未だ荒っぽいところがある」「引きこもりや発達障害を持った人のように、対人関係だけは苦手だけれど、就労可能なスキルは持っているという人が対象からあぶれやすい」などと述べた上で、「対人困難や社会参加困難の度合いによって色々な職種が選べるような復帰しやすい環境が必要」だとした。「引きこもりを一度起こしてもまた復帰できる社会にするのが一番有効な対策だ。」とも述べた。

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就労形態や仕事の仕方の多様性が必要だとする斎藤教授の意見に対し、細川氏は厚生労働省が進めているテレワークなどにも言及。「働き方改革の中では子育て期の女性にあてはめがち」とした上で、家を含めた多様な職場環境を認める会社が増えていることについて「対人関係が苦手な人達でも仕事がしやすい環境になるかもしれないということか」と聞いた。

斎藤教授は「ネットの恩恵はまさにそういう所にある」と述べた上で、インターネットの普及によって人と対面で関わらずして仕事ができるようになったり、個人もオンラインでモノを売ることが出来るようになったり、自分の得意なことを活かして起業できるようになったりしたことに触れ、「ネットを駆使して稼ぐということをモデル化していくのは大事」と述べた。

一方で「ネットで完結は出来ない」「どこかで人と接点がないと生きる実感や充実感が得られない」などとも述べ、“ネットで稼ぐ”ことの問題点を指摘し、対面でのコミュニケーションも不可欠だとの見方を示した。

今や、生まれた時からスマートフォンがある世代が小学生に成長。細川氏はインターネットやスマートフォンの普及に伴って、「人間関係の構築が難しくなっている」と述べた。加えて、「不登校になる年齢も早まっている」と述べた上で、「今までの中学生や反抗期においての不登校対策だけではなくて、それを小学生でもやっていかなければならないというのが現状だと思う」と述べ、「幼い子どもに対してはどういったことを心掛けていく必要があると思うか」と聞いた。