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NYで抗体検査受けてみた

Japan In-depth / 2020年6月26日 19時56分

仕事で出向いたビジネス街に行くと、様相は一変した。


通常運転が再開された地下鉄は見た目の乗車率は20%〜30%程度。街も想像よりは閑散としている。



▲写真 昼間なのにまだ人もまばらな地下鉄の駅 出典:著者撮影


多くの人が出歩くはずの昼食時もそこにおいては人もまばら。レストラン関係も通常どおりの客足が戻らないと見え、せっかく客を迎えての営業が許可されても、開いていない店が多数だ。


フェーズ1で職場復帰した労働者はおよそ、40万人。フェーズ2に至って、仕事に戻ってくる人たちはさらに15万~30万と言われたが、住宅地域の賑わいを見て、すべてが元に戻ったかのような錯覚を起こしてしまいそうだが、実際はコロナ禍以前に出勤していた人の数には遠く及ばない。


日常が戻ってきたかのように見えるが、その後待ち受ける現実は厳しいのは皆承知していると思う。しかし、それがかりそめのものであるとわかっていても、現実から逃避して、身を任せてしまいたくなる。



▲写真 有名日本食レストランの外部に設置されたテーブル席 出典:著者撮影


7月1日からは待望のビーチが開かれることになった。5月最後のメモリアルデーに解禁の動きがあったが、満を持しての海開きだ。だがこちらも家族単位などに限られ、友人などと同じグループで砂浜には座れない。それぞれのグループは互いに最低3メートル以上、間を開けることが求められている。


ニューヨーク州は全米でも数少ない、コロナ禍に対して徹底した対応を取ってうまく行っている州の一つだ。


先日、ニューヨーク州と隣接するニュージャージー州、コネチカット州の各知事は、新型コロナの流行州から人がそれら3州に到着した場合、14日間の自主隔離を命ずる行政命令を発表した。この法令はすでに発効し、違反者には初回2000ドル、2回め5000ドル、それ以降は1万ドルの罰金が課される。検問が設けられるわけではないが、いざ、違反が発覚した場合には大変なペナルティーとなる。ここまで来た努力を無駄にしたくない。これは地域市民の総意であると思う。ほぼ3週間前、フロリダやテキサスなど、家篭りを我慢できずにビーチなどを再開してしまった州はどこも例外なく、以前より感染者の数を増やしている。州間の人の移動に対して制限を設けるのは3ヶ月前、フロリダ州がニューヨーク州に対して行った措置でもある。


まもなく迎える7月の最初の土曜日には1年で最大にして一番華やかな祝日、独立記念日が待ち構えている。この日をどれだけ多くの人が楽しみにしているだろう。


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