オンライン診療、普及させよ【2023年を占う！】医療

上昌広（医療ガバナンス研究所理事長）

「上昌広と福島県浜通り便り」

【まとめ】

・パンデミックが始まり、世界でオンライン診療が普及した一方で、日本の医療におけるオンライン化は出遅れた。

・オンライン診療は精神科やプライマリケア、中絶医療で特に相性がいい。

・国と日本医師会がオンライン診療に反対しているため、普及が進まない。国民を優先しないこの国をどうすればいいか、考えるべき。

　

コロナパンデミックが始まり、4年目に入ろうとしている。この間、米国を中心に世界は大きく変わった。その原動力はオンライン技術の発展だ。新たな技術の発展・普及が、社会の選択肢を増やした。この点で、日本は大きく出遅れた。果たしてキャッチアップできるのか。私が考える2023年の課題だ。

私が専門とする医療分野で特記すべきは、オンライン診療の進歩だ。

2020年の流行当初、コロナを恐れた世界中の医師と患者は対面したくないと希望した。この要望に応える形で、世界の多くの国でオンライン診療が解禁された。発熱外来、訪問診療を推進した日本とは対照的だ。

それから3年。オンライン診療は様々な状況で試された。そして、どうやら精神科医療とプライマリケアとの相性がよさそうだということが分かってきた。

精神科については、対面診療を嫌がる引きこもりの若者でも、オンラインなら診療を受けるという感じだろうか。幻覚剤LSDの心的外傷ストレス障害（PTSD）への応用など、かつては想像もつかなかった治療が開発された。

PTSD対策は帰還兵の健康問題を抱える米国にとって重大だ。2021年末、米サイエンス誌は、同年の重大ニュースの一つとして、この分野での研究の進展を取り上げている。翌2022年には英ネイチャー誌も特集を組んだ。世界の科学界が大きな関心を寄せていることがわかる。

プライマリケアも同様だ。この領域では、すでに実用化が進み、営利企業も進出している。ユナイテッドヘルスケア社などが、オンラインに限定したプライマリケアを提供する保険の販売を開始した。同社によると、利用者の4人に1人は主治医と直接会うより、オンライン診療の方が良いと回答している。

アマゾンも進出した。同社は米ワンメディ カル社を約39億ドルで買収している。

ワンメディカル社は、利用者が年間199ドル支払え ば、プライマリケアをオンライン診療と対面診療で提供するサブスクリプションモデルで提供する企業だ。2022年3月時点で約77万人と 契約し、188の診療所と提携している。