スポーツ中継はネットが主戦場に【2023年を占う！】メディア

Japan In-depth / 2023年1月2日 18時0分

▲写真　テレビリモコンに設置されているABEMAの起動ボタン　ⒸJapan In-depth編集部

在京キー局5社らが出資している見逃し無料配信動画サービスTver（ティーバー）や、フジテレビが運営する公式の動画・電子書籍配信サービスFOD（エフオーディー：フジテレビオンデマンド）なども頑張ってはいるが、ことスポーツビッグイベントの中継に関しては、ABEMAに対して分が悪そうだ。

一方で、上に述べたようにサイバーはメディア事業に巨額投資を続けており、赤字が続いているのは周知の事実だ。2019年の206億円の赤字を最後に2020年から赤字幅は縮小傾向にあるが、2022年は依然128億円の赤字となっている。

そうした中、急激に売り上げを伸ばしているのが周辺事業と呼ばれる「WINTICKET（ウィンチケット）」だ。サイバーの連結子会社である株式会社ウインチケットによる競輪・オートレースのインターネット投票サービスである。急速に売り上げを伸ばしており、メディア事業の収益を大幅に押し上げる可能性がある。実際、サイバーもそれを期待しているだろう。

▲図　サイバーエージェントメディア事業の売上高と営業損益　出典：サイバーエージェント決算資料（2021年10月～2022年9月）

ただ、「周辺事業」が打ち出の小槌だとわかれば、なにもわざわざ苦労して広告、月額課金、PPVなどで稼がなくてもいいや、という空気が社内にまん延しないとも限らない。そうなると、メディア事業の累損を一層し、黒字に転換する時期が遅れるかもしれない。無論、サイバーのことだから、そうならないように収益改善のみちすじは明確に描かれているとは思うが。

いずれにしろ、地上波テレビにとって、ABEMAが強敵に育ってきているのは事実だ。とても安閑としてはいられないだろう。一方で、ABEMAはテレビの今後のビジネスモデルの参考になる先行指標をいくつも提示してくれている。テレビが本当に変わることができるかどうかも今年は問われることになろう。

トップ写真：FIFA ワールドカップカタール 2022　決勝戦でフランスを下し、優勝を喜ぶアルゼンチンチーム（2022年12月18日、カタール・ドーハ）出典：Photo by Richard Sellers/Getty Images