コロナフレイル② 運動、栄養、社会参加の重要性

特段、過度な訓練や、無理とも思える厳しい節制を強制しているわけではない。しかしそれが実際にはなかなかできないことも現実だろう。身近な環境で、出来るところから始めて、続けることが重要だ。ステイホーム、在宅ワークの浸透で、これらのことが高齢者に限ったことではない、と理解できるだろう。要は人とのかかわりあいの中で、具体的に何をして、次には誰とどのように前向きに考えながら三本柱を有機的、効果的に組み合わせるか。世代を超えての取り組みが必要だということだろう。

■　コロナフレイルで高齢者の要介護度が重度化した

厚生労働省の調べによると、コロナフレイルの深刻な影響は、高齢感染者の老衰が増えたのを始め、65歳以上の要介護認定者が介護サービスを受けられる公的介護保険適用者の介護度重度化にも顕著に表れている。

要介護者は軽度の介護度1から重度・寝たきりの5まであるが、介護する度合いが進んだ「区分変更申請」の件数が増加した。

もっと深刻なのは要介護度に進む前の、自立して生活が出来ていた、いわば、この稿で主要なテーマにしているフレイル、つまり介護予防状態の元気高齢者が多くいる要支援者が、コロナフレイルで介護が必要となり介護度が上がって要介護へと変わった件数も増加した。

在宅でホームヘルパーの支援を受けて、何とか自立して生活が出来ていた要支援、軽度要介護者もコロナ禍の行動制限がかかり、買い物などに行けなかった、などが影響して重度化している。特別養護老人ホームなどの施設では、入居者が外界との接触、家族との面会もできなかったために、寝たきり状態が悪化した。

 人間の身体は自然の加齢変化で、1年間に筋肉は1％ずつ減っていき、 入院期間中では、1日間で筋肉は0.5〜1％ずつ減る。とくに 高齢期での「2週間」の寝たきり生活は実に7年分の筋肉を失うという。

コロナフレイルによって自立や要支援者、軽度要介護者、重度の施設入居者が、さらに重度化をすると、提供する介護サービスの量が増えて、介護保険にかかる費用が膨らむ。

経産省は フレイルや認知症の予防に取り組んだ場合、対策を行わなかった場合と比較すると2034年までに約3兆円に上る介護費用の伸びを抑える効果を試算している。

■　介護保険、医療保険の財政難と負担増の限界も

高齢者は要介護度が上がると、介護の必要性だけでなく、たいていは既往症を抱えている。病院通いや入院が増え、公的医療保険の利用も増える。