現場からの医療改革推進協議会シンポジウム

今そこにある危機「アニサキス」　原田文植・相馬中央病院内科医長 

●セッション8：医学生のパイオニア研究

医学生たちの活躍　内山対雅・福島県立医科大学医学部4年生 

●セッション9：コロナワクチン研究評価

なぜ日本の研究者は世界で成功できないのか　趙天辰・福島県立医科大学博士課程1年

●セッション12：身近にある災害医療

福島原発事故における「災害関連死」　山本知佳・福島県立医科大学助手

福島原発事故後の社会変化からみる今後の災害対策　坪倉正治・福島県立医科大学教授 

●挨拶　土屋了介・公益財団法人ときわ会顧問

今回のシンポジウムでは、17のセッション（挨拶を含む）にのべ59人が登壇する。このうち、6つのセッションに、のべ9人の福島県関係者が登壇する。

興味深いのは、「福島が困っているから、みなで助けよう」という主旨の演題が見当たらないことだ。

以前は違った。2006回の第1回シンポジウムの主旨は、「逮捕された福島県立大野病院産科医を助けよう。日本の産科医療の崩壊を防ごう」だったし、2011年の第6回シンポジウムの主旨は「原発事故被害を蒙った福島県を助けよう」だった。

初回から17年、原発事故から12年が経過し、このような発表は無くなった。変わって増えたのが、福島のノウハウを共有することだ。その典型が「セッション4：地域医療のサバイバル戦略」や「セッション12：身近にある災害医療」だ。

福島第一原発事故は、チェルノブイリ原発事故以来の大規模放射線事故だ。世界中の注目が集まった。このような期待に応える形で、福島からは多数の学術論文が発表された。米国立医学図書館データベースによれば、2010年に“Fukushima”という単語（施設名を含む）を含む論文は718報だったのが、ピークの2021年には2481報まで増加している。

本シンポジウムに登壇する坪倉教授の研究チームは、これまでに224報の福島関連の研究論文を発表している。震災時に東京大学医科学研究所で、私が主宰する研究室の大学院生であった坪倉教授は、いまや被曝対策の世界的権威だ。今年9月には、北太平洋条約機構（NATO）の会合に招待され、ルーマニアを訪問したし、2021年3月には米『サイエンス』誌が、その活動を5ページにわたって特集した。

▲写真　2022年11月27日、現場からの医療改革推進協議会シンポジウムで講演する坪倉教授（筆者提供）