改めて考えたい災害への備え 能登半島地震

安倍宏行（Japan In-depth編集長・ジャーナリスト）

【まとめ】

・令和6年能登半島地震で被災地では水、トイレ、ガソリン、電気が不足。

・給電ができるEV、PHVは災害用に役に立つ。

・簡易トイレや自家発電機、ソーラーチャージャーなど防災用品について検討してみたい。

　

令和6年能登半島地震の被災状況を毎日全国の人が目の当たりにしているだろう。まずは孤立している地域のみなさんと、避難所にいる皆さんへの緊急支援が最優先だ。ご高齢の方、慢性疾患をお持ちの方などへの医療支援が一刻も早く届くことを願う。

被災されたみなさんが困っているのは、水、トイレ、ガソリンの不足と停電だ。今回のような大地震や津波の場合は、いかんともしがたいが、基本的に家に水の備蓄は必須だ。1人1日2ℓが目安なので、4人家族1週間分は、2ℓ×4人×7日＝56ℓになる。2ℓのペットボトル56本分というとかなりスペースを取るが、最低でも3～4日分は備えておきたい。

次にトイレだ。簡易トイレを備蓄している家庭はまれだろう。しかし、トイレの問題は深刻だ。地震で下水が流せなくなると、家のトイレは使えない。ぜひ備えておきたいもののひとつだ。簡易トイレは基本、ビニール袋と凝固剤、消臭剤がセットになったものが多いが、段ボールや樹脂製で組み立て式のものなどもあるので、よく調べて買うとよい。

そしてガソリンや灯油だ。

震災のたびにガソリンスタンドに長い車の行列ができる。被災地では車中泊を余儀なくされる場合もある。冬場は暖を取るために、夏は熱中症を防ぐために車のエアコンはかかせない。しかし当たり前だがガソリン車では、エアコンを使うとガソリンを食う。東日本大震災時も3月の寒い時期で、ガソリン不足が被災地を直撃した。

その後注目され始めたのがEVだ。今や多くの都市がEV車を販売している日産自動車と災害連携協定「ブルー・スイッチ」を結んでいる。三菱自動車も災害時協力協定「DENDOコミュニティサポートプログラム」を自治体と締結している。災害発生時、自治体の要請により、EVによる給電支援を行うことで、非常用電源を確保する取り組みだ。今回も日産自動車がEVを、三菱自動車がPHV（プラグインハイブリッド車）などをそれぞれ被災地に派遣している。

▲写真　三菱自動車PHVアウトランダー（2016年9月30日）フランスのパリモーターショーにて　出典： Chesnot/Getty Images