宗教教育と言語について(上) イスラム圏の教育事情 その４

 

　ネーデルラントという国にあって、歴史的に政治経済の中心であったのがホラント州で、そのポルトガル語訛りが日本に伝わった結果、国全体を「オランダ」と呼ぶようになった。その経緯とよく似ている。

 

　Japanにしても、もともとは日本を中国語風に読むとジーペンあるいはリーベンで、これがイスラム商人を介した交易を通じてヨーロッパ人の知るところとなり、たとえばイタリア人の探検家マルコ・ポーロが「黄金の国ジパング」の話を広めたという経緯がある。こちらは、ご存じの方も多いだろう。

 

　つまり私がロンドンで聞いた、イラン青年の話は理解が逆だったと見ることもできるのだが、このあたりの解釈は専門の研究者の間でも意見が分かれ、１９５９年には、当時の国家元首シャー・レザー・パフラヴィーが、

「呼称としてのイランとペルシャは、どちらでもよい」

とする勅令を、わざわざ発していることも分かった。

 

　その後１９７９年に、前述の革命によって王制は打倒され、国号に「イスラム共和国」と関すると同時に、国名はイランとする、との決定が下されたのである。

 

　私がくだんのイラン人青年と知り合ったのは１９８０年代半ばのことであったから、今にして思えば、イラン・イスラム共和国という呼称について、肯定的に受け止めていなかったのかも知れない。

 

　ここ数年、イランと言えばロシア（＝プーチン政権）の数少ない同盟国であり、中東諸国のイスラム過激派を支援して、米国やイスラエルと激しく対立し、よくも悪くも世界的に注目の的であった。

 

　とりわけ今月１９日には、エブラヒム・ライシ大統領らが乗ったヘリコプターが墜落し、大統領と外相を含む搭乗者７人が死亡するという事態も起き、日本のメディアにおいても、中東の国としてはイスラエル、パレスチナと並んで名前が頻出する国と言って過言ではない。

 

　しかし、その割には、非アラビア語圏における宗教教育の実態とか、知らないことがあまりにも多かったのだと、いささか反省させられた。

 

　次回は『聖書』や仏典との比較から、この問題をもう一度掘り下げてみたい。

 

【取材協力】

若林啓史（わかばやし・ひろふみ）。早稲田大学地域・地域間研究機構招聘研究員。京都大学博士（地域研究）。

１９６３年北九州市生まれ。１９８６年東京大学法学部卒業・外務省入省。

アラビア語を研修し、本省及び中東各国の日本大使館で勤務。２０１６年～２０２１年、東北大学教授・同客員教授。２０２３年より現職。

著書に『中東近現代史』（知泉書館２０２１）、『イスラーム世界研究マニュアル』（名古屋大学出版会）など。『世界民族問題辞典』（平凡社）『岩波イスラーム辞典』（岩波書店）の項目も執筆。

朝日カルチャーセンター新宿教室（オンライン配信もあり）で７～１２月、博士の講座があります。講座名『紛争が紛争を生む中東』全６回。５／１７より受付中。詳細および料金等は、同センターまでお問い合わせください。

トップ写真：ホメイニ氏が15年にわたるパリ亡命後、イランに帰還した時の様子(1979年2月1日)

出典：Bettmann/getty images